書誌データに関するお知らせ

書誌データの作成および提供に関する国立国会図書館からのお知らせ、国内外の書誌調整に関するニュースを掲載します。

• 国立国会図書館分類表（NDLC）を更新しました。
  • 「国立国会図書館分類表（NDLC）」

• 2022年のバーチャル国際典拠ファイル（VIAF）評議会会議について報告した記事が『カレントアウェアネス-E』No. 449に掲載されました。「掲載記事」にも掲載しました。
  • 村上一恵. 2022年VIAF評議会会議＜報告＞. カレントアウェアネス-E. 2022, No. 449（カレントアウェアネス・ポータルへリンク）

• パンフレット「国立国会図書館の書誌データ」を更新しました。
  • パンフレット「国立国会図書館の書誌データ」（PDF: 1.57MB）

• 国立国会図書館件名作業指針を更新しました。
  • 国立国会図書館件名作業指針（2022年9月現在）
• 「文字の取扱い基準に基づく対応を行った文字一覧（2012年1月以降）」を更新しました。
  • 文字の取扱い基準に基づく対応を行った文字一覧（2012年1月以降）

• 「典拠データを使った資料検索：Web NDL Authoritiesガイド」の英語版ページを作成しました。国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス（Web NDL Authorities）について、典拠データの機能を用いた資料の検索サービスを中心にご紹介しています。
  • Searching Materials Using Authority data: Web NDL Authorities Guide

• 国立国会図書館の書誌データに関するアンケート（図書館・関係機関向け）、Web NDL Authorities（国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス）に関するアンケートを開始しました。※終了しました。

• 「日本十進分類法（NDC）新訂10版分類基準（2022年6月版）」を掲載しました。今回の改訂内容は、分類記号373.1（教育政策．教育制度．学校制度）の運用変更です。
  • 日本十進分類法（NDC）新訂10版分類基準（2022年6月版）

• 遠隔研修教材「日本目録規則2018年版のポイント」を公開しました。
  YouTube「国立国会図書館公式チャンネル」において、遠隔研修教材「日本目録規則2018年版のポイント」を公開しました。この教材では、『日本目録規則2018年版』の意義と特徴について、図書の書誌データを例に、『日本目録規則1987年版』と比較しながら分かりやすく解説しています。
  • 遠隔研修教材「日本目録規則2018年版のポイント」
• 国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス（Web NDL Authorities）の拡充について、著作典拠およびジャンル・形式用語典拠を中心に紹介した記事が『カレントアウェアネス-E』No. 435に掲載されました。「掲載記事」にも掲載しました。
  • 木村千枝. Web NDL Authoritiesの拡充：著作とジャンル・形式用語. カレントアウェアネス-E. 2022, No. 435（カレントアウェアネス・ポータルへリンク）

• 「統計からみた書誌データ（令和3年度以降）」を掲載しました。
  • 統計からみた書誌データ（令和3年度以降）

• 令和3年度書誌調整連絡会議報告（概要）を掲載しました。
  2022年3月1日に「『日本目録規則2018年版』の適用に係る課題」をテーマとして開催した令和3年度書誌調整連絡会議の概要および配布資料を掲載しています。
  • 令和3年度書誌調整連絡会議報告
• 「国立国会図書館ジャンル・形式用語作業指針」を更新しました。
  「国立国会図書館ジャンル・形式用語表」（NDLGFT）に収録する用語として「楽譜」「コンピュータゲーム」「アニメーション」を新たに追加し、2022年4月から新規作成する書誌データへの付与を開始しました。また、ジャンル・形式用語「漫画」「議会資料」の付与対象資料群を、2022年1月から、逐次刊行物にも拡大しました。
  ジャンル・形式用語については、遡及入力を順次、実施しています。
  ジャンル・形式用語の付与対象資料群の拡大により、「適用規則一覧」「適用規則の変遷」のページを更新しました。
  • 国立国会図書館ジャンル・形式用語作業指針（2022年4月）
• 「整理区分ごとの書誌データ水準」を更新しました。
  主な変更点は、ジャンル・形式用語の付与対象資料群の拡大、および2022年4月から遡及的に外国刊行洋図書の書誌データと著名な古典作品等の著作典拠とのリンクを開始したことに伴う修正です。
  • 整理区分ごとの書誌データ水準（2022年4月）
• 「JAPAN/MARC MARC21フォーマットマニュアル（2021年1月）」を更新しました。
  ジャンル・形式用語の付与対象資料群の拡大に伴う修正等を行っています。
  • JAPAN/MARCフォーマットマニュアル（2021年1月）

• 国立国会図書館オンライン及び国立国会図書館サーチで雑誌記事索引データ（オンライン資料編）約24,000件の提供を開始しました。
  雑誌記事索引データ（オンライン資料編）の詳細（採録誌一覧も含む）については、「雑誌記事索引データ（オンライン資料編）」をご確認ください。
• パンフレット「国立国会図書館の書誌データ」を掲載しました。国立国会図書館が提供する3種類のデータ（全国書誌データ、雑誌記事索引データ、典拠データ）について、特長や利用方法を紹介しています。
  • パンフレット「国立国会図書館の書誌データ」（PDF: 1.08MB）

• 「文字の取扱い基準に基づく対応を行った文字一覧（2012年1月以降）」を更新しました。
  • 文字の取扱い基準に基づく対応を行った文字一覧（2012年1月以降）

• JAPAN/MARC全件データの提供を開始しました。
  • JAPAN/MARC全件データ提供

• 「掲載記事」のページに当館刊行物や図書館情報学関連雑誌に掲載された記事を掲載しました。
  • 「国立国会図書館書誌データ作成・提供計画2021-2025」について、国立国会図書館のデジタルシフトの観点から紹介した記事が『図書館雑誌』2021年11月号に掲載されました。
    • 大原裕子. 特集/国立国会図書館のデジタルシフト「国立国会図書館書誌データ作成・提供計画2021-2025」の取り組み事項. 図書館雑誌. 2021, 2021年11月号, p.692-693
  • 2020・2021年のバーチャル国際典拠ファイル（VIAF）評議会会議について、報告した記事が『カレントアウェアネス-E』No. 425に掲載されました。
    • 石澤文. 2020・2021年VIAF評議会会議＜報告＞. カレントアウェアネス-E. 2021, No. 425（カレントアウェアネス・ポータルへリンク）
  • バーチャル国際典拠ファイル（VIAF）について概観した記事が『情報の科学と技術』（情報科学技術協会のサイトへリンク）2021年71巻10号に掲載されました。
    • 川鍋道子. バーチャル国際典拠ファイル（VIAF）について. 情報の科学と技術. 2021, vol.71 no.10, p. 452-455, https://doi.org/10.18919/jkg.71.10_452（PDF: 364KB）（出版物の複製）
  • 「国立国会図書館書誌データ作成・提供計画2021-2025」について概観した記事が『カレントアウェアネス』No. 349に掲載されました。
    • 大原裕子. 「国立国会図書館書誌データ作成・提供計画2021-2025」の取組事項. カレントアウェアネス. 2021, No. 349, p.17-19, https://doi.org/10.11501/11727160（国立国会図書館デジタルコレクションへリンク）
  • JAPAN/MARCについて、『日本目録規則2018年版』の適用による変更点を中心に紹介した記事が『専門図書館』第306号に掲載されました。
    • 国立国会図書館収集・書誌調整課. ごぞんじですか？第124回JAPAN/MARC―日本目録規則2018年版適用による変更点を中心にー. 専門図書館. 2021, 第306号, p.34-37（PDF: 609KB）

• 国立国会図書館分類表（NDLC）を更新しました。
  • 「国立国会図書館分類表（NDLC）」

• 「著作に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準（2021年1月）」を更新しました。
  典拠形アクセス・ポイントとする著作として、全体・部分の関連を持つ著作、著作の集合とその構成要素である著作の規定を追加し、典拠形アクセス・ポイントとしない著作の規定を削除しました。
  • 著作に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準（2021年1月）
• 「文字の取扱い基準に基づく対応を行った文字一覧（2012年1月以降）」を更新しました。
  • 文字の取扱い基準に基づく対応を行った文字一覧（2012年1月以降）

• 遠隔研修「国立国会図書館書誌データの利活用―概要と利用方法―」を公開しました。

• 「典拠データを使った資料検索：Web NDL Authoritiesガイド」のページを掲載しました。国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス（Web NDL Authorities）について、典拠データの機能を用いた資料の検索サービスを中心にご紹介しています。
  • 典拠データを使った資料検索：Web NDL Authoritiesガイド
• 「個人に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準（2021年1月）」と「団体に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準（2021年1月）」を更新しました。
  • 個人に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準（2021年1月）
  • 団体に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準（2021年1月）

• 「書誌データに関するアンケート」に令和2年度のアンケート結果を掲載しました。

• 『National Diet Library Newsletter』239号（2021年6月号）に「Assignment of genre/form terms by the NDL」が掲載されました。『NDL書誌情報ニュースレター』2020年4号（通号55号）に掲載された「コラム：ジャンル・形式用語の付与を開始します」の英訳です。ぜひご覧ください。
  • Assignment of genre/form terms by the NDL（PDF: 4.05MB）（国立国会図書館デジタルコレクションへリンク）

• 「更新情報」ページを「書誌データに関するお知らせ」ページにリニューアルしました。「書誌データの作成および提供」ページの更新情報だけでなく、書誌データに関する様々なお知らせを随時掲載していきます。
• 「典拠データの提供」ページを公開しました。
  • 典拠データの提供
• 「統計からみた書誌データ（平成28年度以降）」を更新しました。
  • 統計からみた書誌データ（平成28年度以降）

• 「JAPAN/MARC MARC21フォーマットマニュアル（2021年1月）」を掲載しました。2021年1月からの『日本目録規則2018年版』の適用開始に伴い、改訂を行っています。フォーマットの変更箇所について詳しくは「JAPAN/MARC MARC21フォーマット変更箇所一覧（2021年1月）」をご覧ください。
  • JAPAN/MARCフォーマットマニュアル（2021年1月）
  • JAPAN/MARC MARC21フォーマット変更箇所一覧（2021年1月）
• 国立国会図書館分類表（NDLC）を更新しました。
  • 国立国会図書館分類表（NDLC）

• 『国立国会図書館月報』721/722号（2021年5/6月）に「より便利に！国立国会図書館の書誌データ」が掲載されました。2021年から始まった新サービスを中心に、書誌データの役立つ使い方をご紹介していますので、ぜひご覧ください。
  • より便利に！国立国会図書館の書誌データ（PDF: 6.3MB）（国立国会図書館デジタルコレクションへリンク）

• 令和2年度書誌調整連絡会議報告（概要）と過去の会議一覧を掲載しました。

• 「NDL書誌情報ニュースレター」最終号（2021年1号 通号56号）を掲載しました。書誌データ広報の70年を振り返るとともに、新たなサービスの紹介、令和2年度書誌調整連絡会議の報告をお届けします。「NDL書誌情報ニュースレター」は2021年1号（通号56号）をもって終刊しました。
  • 「NDL書誌情報ニュースレター」（2021年1号 通号56号）
  • 「NDL書誌情報ニュースレター」各号の記事一覧

• 「国立国会図書館書誌データ作成・提供計画2021-2025」を掲載しました。
• 「日本目録規則2018年版（NCR2018）について」を更新しました。

• 「適用規則の変遷」を更新しました。
• 「文字の取扱い基準に基づく対応を行った文字一覧（2012年1月以降）」を更新しました。

• 「整理区分ごとの書誌データ水準」を更新しました。
• 「当館が作成する書誌データとその修正について」を更新しました。
• 件名作業指針、ジャンル・形式用語作業指針を更新しました。

• 「日本目録規則2018年版（NCR2018）について」を更新しました。
• 「国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス（Web NDL Authorities）」を更新しました。

• システムリニューアル、『日本目録規則2018年版』の適用開始に伴い、「書誌データの作成および提供」を更新しました。
  • 書誌データの作成および提供
• NDL-Bib（国立国会図書館書誌提供サービス）は2020年12月28日（月）をもって終了しました。2021年1月以降の書誌データのダウンロードについては、「NDL-Bibの終了について」をご覧ください。
  • NDL-Bibの終了について
• 国立国会図書館では、『日本目録規則2018年版』の適用を2021年1月に開始しました。適用する資料群、適用細則などについては「書誌データ作成ツール」をご覧ください。
  • 書誌データ作成ツール

※2020年12月31日以前は、インターネット資料収集保存事業（WARP）をご覧ください。