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書誌データに関するお知らせ

書誌データの作成および提供に関する国立国会図書館からのお知らせ、国内外の書誌調整に関するニュースを掲載します。

重要なお知らせ

2024年1月5日

最近のお知らせ

2024年7月1日

  • 2024年6月29日から7月7日までの期間で開催されている第26回図書館総合展(オンライン一期)に、オンラインブース「国立国会図書館の書誌データ」を出展しています。
    2024年1月に新しく提供を開始した「全国書誌データ検索」と、日本目録規則2018年版がよりわかりやすくなるアイデアを紹介しています。

2024年6月12日

2024年5月15日

2024年4月23日

2024年3月22日

2024年3月1日

  • 「国立国会図書館ジャンル・形式用語作業指針」を更新しました。
    ジャンル・形式用語の付与対象資料群を拡大し、2024年3月から外国刊行欧文の図書・単行非図書等に対して「議会資料」「児童図書」「漫画」「楽譜」の付与を開始しました。
  • 「JAPAN/MARC MARC21フォーマットマニュアル(2021年1月)」を更新しました。
    単行・逐次刊行物編は、フィールド700、710、800および810に、個人・団体の関連指示子「翻刻者」を追加しました。また、フィールド730に、国立国会図書館以外で付与された著作に対する典拠形アクセス・ポイントに関する規定を追加しました。
    典拠編は、識別子の入力拡大に伴い、フィールド010、024および670の規定を整理しました。

2024年1月22日

2024年1月16日

2024年1月9日

2023年12月1日

2023年9月29日

2023年8月31日

2023年8月18日

2023年6月14日

2023年4月27日

2023年4月24日

2023年4月17日

  • 令和4年度書誌調整連絡会議報告(概要)を掲載しました。
    2023年2月17日に「ジャンル・形式用語の意義と実践」をテーマとして開催した令和4年度書誌調整連絡会議の概要および配布資料を掲載しています。

2023年1月26日

2023年1月10日

2023年1月4日

2022年10月24日

2022年10月13日

2022年9月1日

  • 国立国会図書館の書誌データに関するアンケート(図書館・関係機関向け)、Web NDL Authorities(国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス)に関するアンケートを開始しました。※終了しました。

2022年8月1日

2022年7月26日

2022年7月7日

2022年4月25日

  • 令和3年度書誌調整連絡会議報告(概要)を掲載しました。
    2022年3月1日に「『日本目録規則2018年版』の適用に係る課題」をテーマとして開催した令和3年度書誌調整連絡会議の概要および配布資料を掲載しています。
  • 「国立国会図書館ジャンル・形式用語作業指針」を更新しました。
    「国立国会図書館ジャンル・形式用語表」(NDLGFT)に収録する用語として「楽譜」「コンピュータゲーム」「アニメーション」を新たに追加し、2022年4月から新規作成する書誌データへの付与を開始しました。また、ジャンル・形式用語「漫画」「議会資料」の付与対象資料群を、2022年1月から、逐次刊行物にも拡大しました。
    ジャンル・形式用語については、遡及入力を順次、実施しています。
    ジャンル・形式用語の付与対象資料群の拡大により、「適用規則一覧」「適用規則の変遷」のページを更新しました。
  • 「整理区分ごとの書誌データ水準」を更新しました。
    主な変更点は、ジャンル・形式用語の付与対象資料群の拡大、および2022年4月から遡及的に外国刊行洋図書の書誌データと著名な古典作品等の著作典拠とのリンクを開始したことに伴う修正です。
  • 「JAPAN/MARC MARC21フォーマットマニュアル(2021年1月)」を更新しました。
    ジャンル・形式用語の付与対象資料群の拡大に伴う修正等を行っています。

2022年4月7日

  • 国立国会図書館オンライン及び国立国会図書館サーチで雑誌記事索引データ(オンライン資料編)約24,000件の提供を開始しました。
    雑誌記事索引データ(オンライン資料編)の詳細(採録誌一覧も含む)については、「雑誌記事索引データ(オンライン資料編)」をご確認ください。
  • パンフレット「国立国会図書館の書誌データ」を掲載しました。国立国会図書館が提供する3種類のデータ(全国書誌データ、雑誌記事索引データ、典拠データ)について、特長や利用方法を紹介しています。

※2022年3月14日以前は、インターネット資料収集保存事業(WARP)をご覧ください。

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