ホーム > 書誌データの作成および提供 > 書誌データの基本方針と書誌調整 > 書誌調整について

書誌調整について

掲載記事

国立国会図書館による、書誌調整および書誌データに関する記事や解説を掲載します。国立国会図書館の刊行物だけでなく、図書館情報学関連雑誌、ニュースレターなどに掲載された記事へのリンクも掲載します。

このページの先頭へ

日本目録規則2018年版(NCR2018)

日本目録規則2018年版(NCR2018)について、国立国会図書館での検討経緯、適用に伴うJAPAN/MARCの変更点などは、以下のページをご参照ください。

国立国会図書館で2021年1月から適用しているNCR2018適用細則および関連する基準は、以下のページをご参照ください。

IFLA図書館参照モデル(IFLA LRM)

IFLA LRMは、"FRBR family"と呼ばれる三つの概念モデル書誌レコードの機能要件(FRBR)(IFLA Websiteへリンク)、典拠データの機能要件(FRAD)(IFLA Websiteへリンク)および主題典拠データの機能要件(FRSAD)(IFLA Websiteへリンク)を統合した高次の概念参照モデルです。2017年8月にIFLAの専門委員会によって承認されました。このモデルは、Linked Dataとしての書誌データの利用が促進されるように設計されています。

詳細は、“IFLA Library Reference Model (LRM)”(IFLA Websiteへリンク)をご覧ください。

書誌レコードの機能要件(FRBR)

書誌レコードの機能要件(Functional Requirements for Bibliographic Records: FRBR)は、実体関連分析の手法を用い、利用者ニーズに応えるという観点から、書誌レコードが提供しようとする情報や果たすべき機能について、明確に定義された用語により、共通に理解できる枠組み(概念モデル)です。IFLA書誌レコード機能要件研究グループにより、1997年に最終報告書としてまとめられました。1998年に刊行され、2007年に一部改訂されました。

詳細は、“Functional Requirements for Bibliographic Records”(IFLA Websiteへリンク)をご覧ください。

日本語訳は、“Translations of FRBR”(IFLA Websiteへリンク)に掲載されています。

すばらしいFRBRの新世界(第4版)

FRBRについて、第4回国際目録規則に関するIFLA専門家会議(IME ICC4)(2006年8月)で報告された内容の日本語訳です。

典拠データの機能要件(FRAD)

典拠データの機能要件(Functional Requirements for Authority Data: FRAD)は、FRBRを引き継ぎ、FRBRが対象外とした典拠データ*について機能要件を定義した概念モデルです。IFLAの典拠レコードの機能要件と典拠番号に関するワーキンググループによってまとめられ、2009年に刊行されました。

* 主題典拠データの機能要件については、2011年に刊行された“Functional Requirements for Subject Authority Data”(FRSAD)(IFLA Websiteへリンク)に分析を委ねています。

FRADは、2011年、2013年に修正版が公開されています。以下の日本語訳は、2011年版に基づくものです。

本書の構成は次のとおりです。

  • 1. 目的
  • 2. 範囲
  • 3. 実体関連図と定義
  • 4. 属性
  • 5. 関連
  • 6. 利用者タスク
  • 参考文献
  • 索引

『NDL書誌情報ニュースレター』2013年1号(通号24号)(PDF: 2.14MB)(国立国会図書館デジタルコレクションへリンク)に解説記事を掲載しています。

国際目録原則覚書(ICP)

「国際目録原則覚書」(Statement of International Cataloguing Principles: ICP)は、2009年にIFLAによって発表されました。この国際目録原則覚書は、1961年に国際目録原則会議で採択された通称「パリ原則」(IFLA Websiteへリンク)にとって代わるものです。目録に関する国際標準の基盤として、世界の多くの目録規則が国際目録原則覚書に基づき定められています。2014年からIFLAで改訂作業が進められ、2016年12月に改訂版(2017年に微細な変更あり)(IFLA Websiteへリンク)が公開されました。

国立国会図書館は、この2016年12月版(2017年改訂)の日本語訳を公開しています。

また、2009年版との主な変更点についての解説記事を『NDL書誌情報ニュースレター』2017年1号(通号40号)(PDF: 1MB)(国立国会図書館デジタルコレクションへリンク)に掲載しています。

2009年版(IFLA Websiteへリンク)の日本語訳と用語集(英→日索引)も公開しています。

策定の経緯

国際目録規則に関するIFLA専門家会議(IFLA Meeting of Experts on an International Cataloguing Code: IME ICC)が、世界5地域で開催され、「国際目録原則覚書」草案が検討されました。

  • 2003年7月 ドイツ・フランクフルト 対象:欧米諸国および英米の目録規則作成者
  • 2004年8月 アルゼンチン・ブエノスアイレス 対象:ラテンアメリカおよびカリブ海諸国
  • 2005年12月 エジプト・カイロ 対象:中東のアラビア語圏および北アフリカ諸国
  • 2006年8月 韓国・ソウル 対象:アジアの目録規則作成者およびアジア諸国
  • 2007年8月 南アフリカ・プレトリア 対象:サハラ以南のアフリカ諸国

各回の審議結果およびその後の投票による修正は順次、草案に反映され、2008年4月にはIME ICC参加者以外からも広くコメントを募るため国際的レビューが行われました。
国際的レビューの結果を反映した2008年10月の最終草案に対して、IME ICC参加者による投票が行われ、2009年2月に完成、原文(英語)およびその他の言語による翻訳(IFLA Websiteへリンク)が公開されました。そして、2016年12月に、原文の改訂版(IFLA Websiteへリンク)が公開されました。

これまでの草案の日本語訳

デジタル時代の全国書誌(日本語訳)

『デジタル時代の全国書誌:指針および新しい方向性』は、書誌サービスを開始または改善しようとする全国書誌作成機関を支援するため、電子資料の収録やその提供方法についても含めた、全国書誌のためのガイドラインです。IFLA書誌分科会のもとに設けられた作業グループによってまとめられ、“National Bibliographies in the Digital Age: Guidance and New Directions”(IFLA Websiteへリンク)として2009年に刊行されました。ここに、その日本語訳を掲載します。

本書の構成は次のとおりです。

  • 1. 歴史および背景
  • 2. 全国書誌の価値:利用法および利用者
  • 3. 選択原則
  • 4. 目録作業
  • 5. 機能およびインターフェース
  • 6. 全国書誌の組織および管理
  • 7. 出版者との協力:メタデータの統合と共有
  • 8. 用語・略語集
  • 9. 参考文献
  • 10. リンク集
  • 11. 付録:全国書誌番号

基本的にはガイドラインとしての位置付けの本書ですが、序文に「それぞれが異なる問題を取り上げている比較的独立した章からなっている。(中略)読者は、順番に全ての章を読んでも良いし、特定の章のみ読むこともできる。」とあるように、全国書誌サービスを実施する上で参考となる「論集」のような性格も持ち合わせています。

『NDL書誌情報ニュースレター』2012年2号(通号21号)(PDF: 506KB)(国立国会図書館デジタルコレクションへリンク)に解説記事を掲載しています。

On the Record : 書誌コントロールの将来に関する米国議会図書館ワーキンググループ報告書

2006年11月、米国議会図書館(LC)は21世紀における書誌コントロールの将来を調査するためのワーキンググループ(米国議会図書館Websiteへリンク)を招集し、ワーキンググループによる検討の成果は2008年1月、「On the Record : 書誌コントロールの将来に関する米国議会図書館ワーキンググループ報告書」としてLCに提出されました。LCは、2008年6月に報告書への回答書を発表し、報告書で提示されたさまざまな勧告への対応を示しています。

報告書、回答書は、LCを中心とした米国の書誌コントロールの現状と今後の方向性を示すものです。日本における書誌コントロールの展開にも資するため、ここに日本語訳を掲載しています。

報告書、回答書の原文は、LCのウェブサイト内のPDFファイルをご覧ください。

このページの先頭へ

講演会

国立国会図書館が開催した講演会のうち、書誌データの作成および提供に関する講演会の概要や配布資料等を掲載しています。

このページの先頭へ

書誌調整連絡会議

国立国会図書館では、書誌調整に関する情報の共有や意見交換を目的として、書誌データの作成および提供に関する諸事項について「書誌調整連絡会議」を開き、関係諸機関と定期的に協議しています。ここでは、会議の概要を掲載しています。

このページの先頭へ