インターネット上に存在する情報資源の組織化・利用提供のために二次情報としてメタデータを使用する場合、その「要素」を定義することが必要である。代表的なものとして、「ダブリンコア・メタデータ・イニシアティブ：DCMI」（OCLCの支援の下で活動する団体）が勧告している「ダブリンコア・メタデータ・エレメント・セット：DCMES」がある（表1）。当館は、DCMESに準拠した「国立国会図書館メタデータ記述要素」を平成13年に策定した（表2）。当館では現在この国立国会図書館メタデータ記述要素を「インターネット資源選択的蓄積実験事業：WARP」、「データベースナビゲーションサービス：Dnavi」において試験的に用いている。また、国内では国立情報学研究所が、主として国内の大学・研究機関等を対象に、平成14年から「メタデータ・データベース共同構築事業」を実施している。
　当館は、平成14年11月に「ネットワーク系電子出版物の書誌調整」をテーマに、第3回書誌調整連絡会議を開催し、同会議では「メタデータ作成のルール作り」等の課題が提起された。また、本年（平成16年）、電子図書館サービスの基盤となる「国立国会図書館電子図書館中期計画2004」を策定した。ここでは「デジタル・アーカイブの構築にあたって、アクセスや保存のためのメタデータ付与を行う」ことを掲げている。
　電子図書館サービスの実現には、日々進歩する情報技術をふまえた、情報資源の蓄積・保存・提供に関する継続的な調査研究や、メタデータを収集し、それを効率的に利用するためのメタデータ仕様の共通化とその普及を推進すること等が必要である。これらのうち、「仕様の共通化と普及促進」が「メタデータに関する書誌調整」であり、インターネット上の情報資源を円滑に流通させる上で、その重要度はますます大きくなってきている。