第2章　産業

第2章では、まず、鉄道網が拡大していく様子を追っていきます。そして「モノ」の移動、すなわち、鉄道が日本の主要産業に与えた影響を、中でも石炭鉱業・蚕糸業に注目して紹介します。

鉄道網の広がり　～全国を結ぶ～

開業前夜で触れたように、鉄道は、いわゆる殖産興業政策の一環として位置づけられました。しかし、当時の政情不安に伴う政府の財政難や、既存の重要な交通・運輸手段であった沿岸海運網の保護をめぐる政府内の対立などから、官設の鉄道建設は必ずしも思うようには進展しませんでした。
その傍ら、明治14（1881)年に日本最初の私設鉄道である日本鉄道会社が創設されました。日本における鉄道網の整備は、官設・私設の両輪で進むことになります。
明治19（1886）年から明治22（1889)年にかけての起業ブーム（いわゆる企業勃興）では、先行する日本鉄道会社などの良好な実績に注目が集まり、私設鉄道の設立が相次ぎました。これが、いわゆる「鉄道熱」と呼ばれる一大ムーブメントです。

特に、明治20（1887）年、私設鉄道条例が定められて以後、九州鉄道（門司～熊本間）、両毛鉄道（前橋～小山間）、甲武鉄道（新宿～八王子間）などが免許（許可）されるなど、私企業による鉄道網の拡大が促進されることになりました。
その一方で、当時の鉄道建設には一貫した恒久的計画がなく、交通網としての全体的な統一感に欠けていたことなどから、明治25（1892）年に鉄道敷設法が公布されました。今後敷設すべき予定線が定められたことなどに伴い、全国各地で、官設鉄道をめぐる誘致運動も活発化していました。
その後、明治33（1900)年に、私設鉄道法・鉄道営業法が公布されます。私設鉄道法は、従来の政府による私設鉄道の設立などの監督を強化したものです。

明治後期、全国的な輸送力の増強を求める声、すなわち鉄道の統一を求める「鉄道国有論」が各界から噴出し、政府は明治39（1906)年に、鉄道国有法を公布しました。そしてこの翌年までに、全国の主要私鉄の実に17社が国有化されることとなったのです。拡大した鉄道網の管理のため、国の機関の組織改編も行われ、明治40（1907）年には帝国鉄道庁が、翌年には内閣直属の鉄道院が設置されました。

一方、私設鉄道については、私設鉄道法・鉄道国有法などの影響により、新たな出願がほとんどなくなってしまいました。しかし官設鉄道を補完する地方交通の発展を図るべく、明治43（1910)年に軽便鉄道法、明治44（1911)年に軽便鉄道補助法が公布され、より簡易な規定が定められたことから、全国各地に中小規模の鉄道が一挙に普及することとなりました。
そして大正8（1919)年には、私設鉄道法と軽便鉄道法を統合した地方鉄道法が公布され、全国を結ぶ鉄道網が整備されていきました。

各産業に与えた影響　～つくって、運んで、売って～

鉄道が産業に与えた大きな恩恵の一つが「運ぶ力」でした。鉄道による大量かつ迅速な運搬は、価格調整を速やかにし、生産高自体の向上、さらには輸送コストを削減することで商品の取引高の増大にも貢献しました。
大正5（1916)年に鉄道院が発行した『本邦鉄道の社会及経済に及ぼせる影響』では、そのめざましい影響力が、農業、畜産業、水産業など多くの産業にわたって詳しく語られています。

ここでは明治期の日本経済を支えた「石炭鉱業」と「蚕糸業」を紹介します。

代表的な産業その１：石炭鉱業

従来、河川を利用した舟運が主な運搬手段であった石炭鉱業では、鉄道による迅速・大量・安価な輸送によって飛躍的な生産拡大を実現しました。中でも大規模な出炭量を誇ったのは現在の福岡県にあたる地域で、三池炭鉱専用鉄道を有した三池炭田や、明治24（1891）年に開通した筑豊興業鉄道会社（筑鉄）による運炭鉄道を有した筑豊炭田などが名を馳せました。

特に筑豊炭田は、明治26（1893)年に九州鉄道との接続線を実現したことで、一大集積港であった門司港までのアクセスの効率化に成功しました。
さらに筑豊炭田は、その後の門司中心に生じた、船舶燃料、工場用、そして鉄道自身の石炭需要にも応えて、生産高を伸ばしていきました。

代表的な産業その２：蚕糸業（養蚕・製糸業）

幕末の開港後、生糸は日本の主要な輸出品となり、明治維新後も富国強兵・殖産興業政策を下支えする、重要な外貨獲得源でした。

鉄道が運んだ蚕糸業の貨物として主に挙げられるのは、原料繭や生糸ですが、他にも蚕糸業に不可欠な桑葉や蚕卵紙（蚕種）などがあることも忘れてはなりません。鉄道を通じ、各地で蚕種や桑葉を融通し合ったことで、全国的な蚕糸業の発展が起こりました。鉄道は、養蚕・製糸・販売（主に輸出）の一連の流れをより高速・円滑にし、また蚕糸業をより広めることに一役買ったと言えるのです。

中でも生産の側面において、顕著な成長を遂げた事例として知られているのが、長野県の諏訪地方です。
明治中期以降、蚕糸業が主要産業となった同地域では、蚕糸業に携わる人々の鉄道への関心も高く、生糸輸送の利便性向上や、コスト低減、時間短縮を目指し、政府や帝国議会に対し要望活動が行われていました。
こうした努力の甲斐あって、明治38（1905)年に、中央線の岡谷までの延伸にこぎつけ、 群馬・埼玉・福島といった産地からの原料繭の円滑な供給が実現しました。
また、諏訪地方産の生糸を運び出す、岡谷～横浜間を17時間余で結ぶ直行貨物列車も運行され、諏訪地方の生糸生産額は鉄道開通を境に約26%も増加したとされます。

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