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トップ > 刊行物 > びぶろす > 67号(平成27年1月)

びぶろす-Biblos

67号(平成27年1月)

びぶろす

  • 発行:国立国会図書館総務部
    (National Diet Library)
  • ISSN:1344-8412
3. 【特集:著作権(基礎編)】
著者の没年を探せ!

国立国会図書館利用者サービス部人文課 田中 亮之介

複写サービスや資料のデジタル化にともなう著作権保護期間(著者の没後50年)の調査等で、図書館ではしばしば著者の没年調査が必要になります。国立国会図書館でも人物の没年に関する問合せが多いため、調べ方案内「著者の没年を調べるには」を「国立国会図書館リサーチ・ナビ」で公開し 1 、来館者にはパスファインダー「著者の没年を調べる」を配布しています。今回はこれらを基に、著者調査に役立つツールをご紹介します。

1. インターネット・サイトで調べる
日本人の著者の場合
外国人の著者の場合
  • 米国議会図書館や英国図書館など、各国立図書館のOPACで検索すると、著者標目として生没年が記されていることがあります。
  • (7)VIAF 3 (バーチャル国際典拠ファイル)
    個人名典拠には生没年が記されていることがあります。
2. 参考図書で調べる
  • 主要な人物事典、百科事典等72種の日本人の総索引です。生没年も記載されています。
  • (9)『人物レファレンス事典 郷土人物編』<GB12-J8, GB12-J9>(約93,000人)
    (8)には採録されていない県別人物事典、県別百科事典等111種にある人物の索引です。
  • (10)『外国人物レファレンス事典 20世紀』<GK2-G10>(約65,000人)
    (8)(9)の西洋人、東洋人版です。出典となる事典ごとに生没年の記載があります。原綴が不明な場合はカナ索引で検索します。
  • (11)CD現代日本人名録 : 物故者編. 1901-2000』<YH231-1467>(約97,000人)
    20世紀中に死亡した日本人の情報を収録、姓名のヨミ、出身地等での検索も可能です。
  • (12)明治過去帳 : 物故人名辞典』<GB13-E19>(約21,000人)
    明治時代の新聞・官報、各地の墓石をもとに、明治時代の物故者の事跡を記しています。
  • (13)大正過去帳 : 物故人名辞典』<GB13-30>(約4,000人)
    新聞報道をもとに、大正時代の物故者の事跡を記しています。姓名から調べる場合は目次の後にある索引で検索します。
  • (14)『人物物故大年表 日本人編』<GK2-H15,GK2-H16>(第1巻(古代-1945)約55,000人、第2巻(1946-2004)約56,000人)
    古代から2004年までに死亡した日本人や日本に帰化した人物、日本と関係の深い人物を収録しています。本文は没年月日順になっており、各巻末には人名索引があります。

以上、物故者を中心に一般的な人名事典を挙げましたが、調査対象の著者が特定分野の専門家の場合、その分野の事典に記載がある場合があります(「4. 没年調査の事例」参照)。

3. 新聞記事(訃報など)から調べる

訃報のほか、存命中の記事から著作権保護期間内であるかを判断できる場合があります。

新聞データベース 5
  • (15)「ヨミダス歴史館」(読売新聞)
    明治7(1874)年11月(創刊)以降。
  • (16)「聞蔵IIビジュアル」(朝日新聞)
    明治12(1879)年(創刊)以降。
  • (17)「毎索」(毎日新聞)
    明治5(1872)年(創刊)以降。
新聞記事索引
  • (18)『朝日新聞人名総索引』<UP58-H1ほか>
    大正元(1912)年7月から平成4(1992)年12月までの朝日新聞記事の人名索引です。
4. 没年調査の事例

では、当課で実際に行った没年調査を紹介します。元「中央公論」編集長の畑中繁雄氏の没年を知りたいとの相談でした。知名度の高い雑誌の元編集長なので、上記いずれかの参考図書やデータベースに期待しましたが、世の中そう甘くはありませんでした。(8)(19)に記事はありましたが、没年情報は掲載されていません。

そこで、元「中央公論」編集長という情報をヒントに、出版やジャーナリスト関係の人名辞典で探すと、『出版文化人物事典』(<UE2-L1>)に没年(1998年12月12日没)が掲載されていました。没後50年間が保護期間となることから、同氏の著作物は2049年1月1日から自由に利用できることになります。 6

このように、没年調査は一筋縄でいかないことも多いのですが、活躍した分野や出身地などの情報を活用することで回答を得られる可能性が高まります。

5. 著作権者の連絡先を調べるツール

保護期間にある著作物を複写やデジタル化で利用する場合、原則として著作権者(著作者・継承者)の許諾が必要なため、著作権者の連絡先を探すことになります。

  • (19)『文化人名録』(別書名『著作権台帳』)<GB13-G12>
    著作、略歴、著作権者の連絡先等が記されています。冊子体は2001年刊行第26版<GB13-G12>、CD-ROM版は2002年刊行『著作権台帳CD-ROM』<YH231-2516>を最後に刊行が終了しています。
  • (20)文芸年鑑』<Z42-41>
    巻末に「文化各界名簿」、「著作権継承者名簿」が収録されています。

(たなか りょうのすけ)

  1. 国立国会図書館リサーチ・ナビ > 調べ方案内 > 学術一般 > 著者の没年を調べるには
  2. 詳細は「ご利用方法」(国立国会図書館デジタルコレクション > ヘルプ)「2-2(a).書誌情報エリア」参照。
  3. Virtual International Authority Fileは、各国の国立図書館等から典拠データの提供を受けて、個人、団体といった同一の実体に対する典拠レコードを同定し、相互にリンクさせるシステム。使い方は下記の記事を参照。収集・書誌調整課書誌調整係「典拠の国際流通―バーチャル国際典拠ファイル(VIAF)への参加(2)」『NDL書誌情報ニュースレター』国立国会図書館収集書誌部, 2013年1号,2013.3
  4. < >内は国立国会図書館請求記号。( )は収録者数。以下同様。
  5. ご紹介しているデータベースは契約データベースです。
  6. 保護期間は著作者の死亡日の属する年の翌年1月1日から起算するため、この場合は1999年1月1日から起算します(著作権法第57条)。1998年に死亡した著作者の著作物は一律1999年1月1日が起算日です。

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