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トップ > 刊行物 > びぶろす > 60号(平成25年5月)

びぶろす-Biblos

60号(平成25年5月)

びぶろす

  • 発行:国立国会図書館総務部
    (National Diet Library)
  • ISSN:1344-8412
7. 【国立国会図書館】平成25年度図書館員を対象とする研修のお知らせ

 平成25年度に国立国会図書館が実施する、図書館員を対象とする研修の予定をお知らせします。本年度実施する研修は、いずれも前回実施時に高い評価を受けた研修です。皆様からのお申込みをお待ちしています。

○本年度の研修について
  • 資料保存研修:資料保存に関する基礎的な知識と技術の習得を目指します。
  • 資料デジタル化研修:デジタル化資料の提供、権利処理等について、講義等を行う予定です。
  • 科学技術情報研修:科学技術分野のレファレンスの考え方および専門資料群について、講義と演習を行う予定です。
  • 児童文学連続講座:総合テーマを「英米児童文学をめぐる時代と環境」とする予定です。
  • 音楽資料・情報担当者セミナー:音楽資料・情報担当者の育成に寄与することを目的とした講義を行う予定です。
  • 障害者サービス担当職員向け講座:図書館における障害者サービスの基礎的な知識の習得を目指します。
  • レファレンス研修:レファレンスサービスについての理論や、事例に則したレファレンスの考え方について、講義等を行う予定です。
  • 日本古典籍講習会:日本の古典籍の目録および環境の整備を図るために、書誌学の専門知識や整理方法の技術の修得を目指します。
  • デジタル化資料活用研修会:当館が提供する様々なデジタル化資料提供サービスについて、その利活用に資する基礎的なノウハウに関する講義等を行う予定です。
  • アジア情報研修:アジアに関する情報資源について基礎的な知識の習得を目指します。
○各研修の詳細・申込方法

 各研修の実施日程や科目の詳細・申込方法などについては、決まり次第、国立国会図書館ホームページ>図書館員の方へ>図書館員の研修に掲載します。メールマガジン『図書館協力ニュース』でも、研修の案内を随時お知らせします。未登録の図書館、関心をおもちの図書館員の方はぜひご登録ください。(図書館員の方へ>図書館へのお知らせ>メールマガジン『図書館協力ニュース』から登録できます)。

※このほか、公共図書館、大学図書館などでレファレンス業務に関する研修を実施する際に、職員を講師として派遣します。また、インターネットを通じて受講できる遠隔研修を実施します。詳細は、当館ホームページ「図書館員の研修」などでお知らせします。

平成25年度研修一覧
研修名 実施時期(予定)/会場 対象および定員
資料保存研修 平成25年10月(1日間×2回)
/東京本館
公共図書館職員、大学図書館職員および専門図書館職員。各21名。
資料デジタル化研修 平成25年10月(2日間)
/関西館
図書館等でデジタル化に関する業務・サービスに携わる者。30名。
科学技術情報研修 平成25年11月(2日間)
/東京本館
公共図書館職員、大学図書館職員および専門図書館職員。30名。
児童文学連続講座
-当館所蔵資料を使って-
平成25年11月(2日間)
/国際子ども図書館
現在、図書館等において児童サービスに従事する者。60名。
音楽資料・情報担当者セミナー 平成25年秋(1日間)
/東京本館
音楽図書館、博物館、資料館等で、音楽資料・情報を日常的に扱う者。20名。
障害者サービス担当職員向け講座
(日本図書館協会と共催)
平成25年12月(3日間)
/関西館等
公共図書館職員および大学図書館職員等。30名。
レファレンス研修 平成25年12月(2日間)
/関西館
公共図書館、大学図書館または専門図書館で、現在レファレンス業務を担当する中堅職員。24名。
日本古典籍講習会
(国文学研究資料館と共催)
平成26年1月(4日間)
/国文学研究資料館・東京本館
日本の古典籍を所蔵する機関の職員で、現在古典籍を扱っている者。経験年数おおむね3年以内。32名。
デジタル化資料活用研修会 平成26年3月(1日間)
/関西館
公共図書館職員、大学図書館職員等で、当館のデジタル化資料提供サービスにかかる基礎的なノウハウの習得を目指す者。30名。
アジア情報研修 未定(2日間)
/関西館
公共図書館職員、大学図書館職員および専門図書館職員等。30名。

 次の研修は、各事業の参加館を対象として実施するものです。

レファレンス
協同データベース事業
担当者研修会
平成25年6月及び7月
/東京本館・関西館(各1日間)
レファレンス協同データベース事業参加館の実務担当者。各30名。
国立国会図書館
総合目録ネットワーク研修会
未定(1日間)
/東京本館
都道府県立および政令指定都市立図書館中央館における国立国会図書館総合目録ネットワークについての研修担当者等。20名程度。

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