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トップ > 図書館員の方へ > 図書館員の研修 > 平成27年度の研修

平成27年度の研修

実施予定、各種報告、講義資料等をご案内します。

研修一覧

各研修の募集案内は、メールマガジン『図書館協力ニュース』でも随時お知らせしますので、未登録の図書館、関心をお持ちの図書館員の方はぜひご登録ください。また、「図書館へのお知らせ」にも掲載します。

講師派遣型研修

公共図書館、大学図書館、専門図書館等の派遣先で、当館の職員が研修講師を務めます。
詳しくは研修講師を派遣します(講師派遣型研修)をご覧ください。

募集締切 平成27年3月20日(金)
実施期間 平成27年4月~平成28年3月(各派遣先と調整して決定)
集合研修
  実施時期 研修名 対象 会場
平成27年 【関西】6月10日(水)・【東京】7月1日(水)(各1日間) レファレンス協同データベース事業担当者研修会
案内資料
レファレンス協同データベース事業参加館の実務担当者。定員各30名。 東京本館
関西館
6月24日(水)(1日間) 国立国会図書館総合目録ネットワーク研修会
案内資料
都道府県立及び政令指定都市立図書館中央館における国立国会図書館総合目録ネットワーク事業担当者等。定員各30名。 東京本館
関西館(TV会議中継)
【関西】7月24日(金)・【東京】8月21日(金)(各1日間) 全国書誌データ・レファレンス協同データベース利活用研修会
案内報告資料
全国書誌データの利活用またはレファレンス協同データベース事業への参加に関心のある公共図書館、学校図書館などの職員。定員各30名。 東京本館
関西館
9月17日(木)、18日(金)(2日間) アジア情報研修
案内報告資料
各種図書館、調査研究機関、中央省庁・地方公共団体の職員、大学院生等のうち、初級程度の中国語能力(1年程度の学習経験)と情報検索の基礎知識を持つ者。定員20名。 日本貿易振興機構アジア経済研究所(千葉市)
【東京】10月22日(木)、10月23日(金)【関西】11月20日(金)(各1日間) 資料保存研修
案内資料
公共図書館職員、大学図書館職員及び専門図書館職員。定員は東京各21名、関西16名。 東京本館
関西館
【講義】11月16日(月)、17日(火)、【実習】11月18日(水)
(3日間)
障害者サービス担当職員向け講座
案内
公共図書館職員及び大学図書館職員等で、障害者サービスの基礎的な知識及び技術の習得を目指す者。定員30名。 関西館
11月19日(木)、20日(金)(2日間) レファレンスサービス研修-科学技術情報を中心に-
案内報告資料
公共図書館職員、大学図書館職員及び専門図書館職員で、現在レファレンス業務を担当する者。定員32名。 東京本館
12月3日(木)、4日(金)(2日間) レファレンスサービス研修-経済社会情報を中心に-
案内報告資料
公共図書館職員、大学図書館職員及び専門図書館職員で、現在レファレンス業務を担当する者。定員32名。 関西館
平成28年 1月26日(火)~29日(金)(4日間) 日本古典籍講習会
案内報告
日本の古典籍を所蔵する機関の職員で、現在古典籍を扱っている者(経験年数概ね3年以内)。定員32名。 国文学研究資料館
東京本館

次の研修は、都道府県及び政令指定都市議会事務局の図書室職員又は調査担当職員を対象として実施する研修です。

  実施時期 研修名 対象 会場
平成27年 9月4日(金) 都道府県及び政令指定都市議会事務局図書室職員等を対象とする研修
報告資料
都道府県及び政令指定都市議会事務局の図書室職員又は調査担当職員。約60名。 東京本館
遠隔研修

以下の遠隔研修を実施予定です。詳細は「図書館員向け研修のページ」でご案内します。
平成26年度に「経済産業情報の調べ方」の内容の改訂を行いました。また、新規公開講座として、平成27年10月から、「全国書誌データの利活用」、「レファレンス協同データベースの利活用」、平成28年2月から、「障害者サービスに使える国立国会図書館のサービス」、「動画で見る資料保存:簡易補修」の提供を開始しました。ぜひご受講ください。

募集時期(※) 実施時期 研修名 対象
平成27年6月3日(水)~7月3日(金) 平成27年6月3日(水)~9月30日(水) 科学技術情報-概論- 国内外の公共、大学及び専門図書館職員。
定員は左記の3講座あわせて750名程度。
※「資料保存の基本的な考え方」は各種図書館員の方に加えて、博物館、美術館及び文書館の職員の方も対象とします。
資料保存の基本的な考え方
図書館と著作権
平成27年11月2日(月)~12月4日(金)
※12月25日(金)まで延長します。
平成27年11月2日(月)~平成28年2月29日(月) 科学技術情報-科研費報告書・博士論文・規格- 国内外の公共、大学及び専門図書館職員。
定員は左記の3講座あわせて750名程度。
経済産業情報の調べ方
図書館と著作権
通年(申込不要) 近現代政治史料の概要-書簡を中心に どなたでも受講可能。定員なし。
障害者サービスに使える国立国会図書館のサービス
資料デジタル化の基礎
全国書誌データの利活用
動画で見る資料保存:簡易補修
レファレンス協同データベースの利活用
和書のさまざま

※応募期間中であっても、定員に達した場合は、応募を締切ります。ご了承ください。

海外日本研究司書を対象とする研修

国立国会図書館では、海外日本研究支援のより一層の充実に資するため、海外日本研究司書を対象に研修を実施します。詳細は次のページでご案内します。

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研修案内・報告

2016年3月22日

2016年3月4日

2016年2月29日

2016年1月15日

2015年11月6日

2015年10月30日

2015年10月2日

2015年9月18日

2015年9月4日

2015年8月21日

2015年8月7日

2015年7月2日

2015年6月16日

2015年6月5日

2015年5月8日

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講義資料

 平成27年度に実施した研修の中から、講義資料を掲載いたします。
 講義資料の情報は、研修実施時点のものです。

講義資料に関するお問い合わせ窓口
国立国会図書館関西館 図書館協力課 研修交流係
〒619-0287 京都府相楽郡精華町精華台8-1-3
TEL:0774-98-1446

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