2013年6月24日、英国図書館（BL）のヘイミッシュ・トッド氏（Mr. Hamish Todd、日本・韓国研究部門主任キュレイター）および大塚靖代氏（日本研究部門キュレイター）が来館し、当館収集書誌部収集・書誌調整課の職員と懇談を行いました。

　懇談のテーマは二つです。一つは、当館の目録作業システムにおける日本語対応についてです。BLでは当館と同じ図書館統合システムを導入しており、日本語入力方法の参考にしたいということで、当館の目録作業システムにおける日本語対応のためのカスタマイズについて説明しました。

　もう一つのテーマは、国立国会図書館件名標目表（NDLSH）と米国議会図書館件名標目表（LCSH）との連携についてです。当館では、2004年のNDLSH改訂以来、個々のNDLSHに対応するLCSHを記録しており、また、国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス（Web NDL Authorities）では、NDLSHからLCSHへのリンクを提供しています。

図1 NDLSHからLCSHへのリンク例

　懇談において当館からこのNDLSHとLCSHとの連携を説明する中で、BLにおける日本語資料の目録へのNDLSH付与やWeb NDL Authorities活用についてお話を伺うことができました。本稿ではその概要を報告します。

　BLの目録作成にあたっては「BL Standard」と呼んでいる基準があり、この基準に則して件名標目にはLCSHを適用しています。日本語資料の目録作成は日本研究部門で行っていますが、日本語資料の目録にはLCSHだけでなくNDLSHも併せて付与しています。BLの日本研究部門では、NDLSHは日本に関する主題をより的確に表現できる件名標目だと考えているからです。

　また、日本十進分類法新訂9版（NDC9版）の分類記号も付与しています。NDCについては、現在、特に何かに利用しているわけではないのですが、ひょっとしたら将来的に何らかの利用可能性があるかもしれないと考えているからです。

　そして、これらLCSH、NDLSH、NDCの付与作業において、国立国会図書館が提供しているWeb NDL Authoritiesを大いに活用しています。Web NDL Authoritiesでは、NDLSHからLCSHへのリンクがあるので、両方の件名標目を付与する際にはとても参考になります。また、個々のNDLSHには対応するNDCの記号が入力されていますので、こちらも役立っています。

　BLの日本語資料の整理では、主に、OCLCや国立情報学研究所（NII）の書誌データを利用してコピー・カタロギングを行っています。コピー元のデータには基本件名標目表（BSH）の件名標目が付与されていることがありますが、NDLSHに置き換えています。BSHはNDLSHよりも構造的に単純で語彙も少なく、的確な主題表現ができない場合があるからです。また、コピー･カタロギングによらず、オリジナルで日本語資料の目録を作成することも少なくありません。いずれの場合でも、Web NDL Authoritiesを参考にしています。

　BLではMARC21フォーマットを採用しています。LCSHをフィールド650（件名標目を記録する正規のフィールド）に入力し、それに対応するNDLSHの標目形をフィールド880（正規のフィールドに入力したデータの、他の字形による表現を記録するフィールド）に入力しています。フィールド880のこの使い方はイレギュラーなものですが、どうしてもNDLSHを記録したいのでBL内で相談し、このような形にしています。件名標目の細目はMARC21フォーマットではサブフィールドで区切って記録しますが、フィールド880へNDLSHを記録する場合は、細目はサブフィールドで区切らずに入力しています。

図2 BLオンライン目録における日本語資料の書誌データ例

　BLのオンライン目録では、NDLSHは「Subject」の項目ではなく、全項目検索において検索対象となっています。入力したNDLSHは、一般利用者の検索のためにというよりも、BLのスタッフが日本研究に関するレファレンス・ワークのために活用しています。

　LCSHに加えてNDLSHを付与することは、確かに手間のかかることですが、日本研究を支える充実した目録を作成するためにも必要なことだと考えて作業を行っています。国立国会図書館には、これからもNDLSHとLCSHとの連携を継続し、また、NDLSHやWeb NDL Authoritiesをより充実させていくことを希望します。今後も大いに活用したいと思います。

　BLにおいてNDLSHを付与し、また、Web NDL Authoritiesを活用していただいていることを嬉しく思うとともに、とても興味深いお話を伺えたことについて、トッド氏および大塚氏には改めて感謝いたします。
　懇談の中で、「日本関係の主題に対応するNDLSHはあっても、LCSHがないことが稀にあります。このような場合、どのように対応すべきか、何かアドヴァイスをいただけますか？」と大塚氏から質問を受けました。「LCのSACO（Subject Authority Cooperative Program、米国議会図書館が行っている件名典拠の共同作成プログラム）にLCSH新設のリクエストをしてみるとよいと思います。」と答えたところ、「確かにそのとおりですね。帰国したらBL内で確認してみましょう。」とのお返事でした。
　当館では他機関からのリクエストによるNDLSH新設は行っていません。NDLSHをより充実したものに、という要望に応えるための方法として考えてみたいところです。

大柴　忠彦
（おおしば　ただひこ　収集・書誌調整課）

NDL書誌情報ニュースレター（年4回刊）

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2013年3号(通号26号)　2013年9月26日発行
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