おしらせ:RDAをテーマに、平成23年度書誌調整連絡会議を開催しました

NDL書誌情報ニュースレター2012年1号(通号20号)
国立国会図書館収集書誌部は、国内の書誌調整に関する情報の共有と意見交換により、書誌データの作成および提供の充実と発展に資するため、毎年「書誌調整連絡会議」を開催しています。今年度は、2012年1月27日(金)に、「RDA、その動向、構造及び課題整理」と題して開催し、招へい者および当館職員が出席しました。

書誌調整連絡会議の会議風景
RDA(Resource Description and Access)はAACR2(英米目録規則第2版)の後継となる目録規則で、以下のような特徴があります。
- FRBR(書誌レコードの機能要件)およびFRAD(典拠データの機能要件)の概念モデルを基盤としており、従来の目録規則とは大きく異なる構造をしている。
- FRBRで設定された目録を使って達成すべき四つの利用者タスク、「発見」、「識別」、「選択」、「入手」を想定した章立て をしており、利用者の視点を取り入れた規則といえる。
- 「関連」を重視し、典拠コントロールの考え方を規則上に明確に位置づけている。
- 従来注記に一括して記録していた事項を個別のエレメントに独立させるなど、機械可読性の向上を図っている。
- 資料の物理的側面(体現形・個別資料の属性)と内容的側面(著作・表現形の属性)を分離し、「資料種別」の概念を再編成している。
- 構文的側面(区切り記号法やエレメントの順位)については扱わず意味的側面に特化することで、RDF(Resource Description Framework)などのウェブ標準の構文規則を用いる可能性を広げている。
- 世界中の目録機関で使われることを目指して、英語圏偏重を是正している。
2010年6月の刊行後、米国議会図書館(LC)で導入テスト[1]が行われるなど、海外ではRDA採用に向けた検討が進められています。RDAへの対応も含めた国内の目録の方向性について意見交換を行い、また、国立国会図書館におけるRDA適用に向けての課題を整理する目的で、今回の書誌調整連絡会議を開催しました。
まず、帝塚山学院大学准教授の渡邊隆弘氏から「RDAの概説と動向」と題して、RDA策定の経緯、基本的な構造、従来の目録規則と比較した特徴、刊行後の動向について報告がありました。続いて、筑波大学大学院教授の谷口祥一氏から「FRBR/FRADからみたRDAそしてMARCフォーマット」と題し、RDAの位置づけやFRBR/FRADとの関係性、MARC21フォーマットの採用も含めた具体的な実装方法の選択肢について報告がありました。その後、当館から「RDA適用に向けての国立国会図書館の課題整理」と題して、当館の適用目録規則、典拠コントロール、システムについての課題や展望を報告しました。
各報告の後に行われた質疑応答・自由討議では、RDAへの対応は国内各機関において緒についたばかりであり、その適用に向けては、NDLが率先して大学図書館を始め関係機関との連携を図り、ネットワーク情報資源のデータの扱いも合わせて検討を進めるべきとの意見がありました。また、RDAにおいては典拠コントロールが重視されており、コントロール対象の拡充などに係るNDLが担うべき役割も今後一層重要となるので、その費用対効果を考慮しつつ取り組むべきことが確認されました。
会議の概要については、「書誌調整連絡会議」のページに掲載しています。
(収集書誌部)
[1]導入テストの結果は以下に掲載されています。
http://www.loc.gov/bibliographic-future/rda/(参照2012-2-17)
NDL書誌情報ニュースレター(年4回刊)
ISSN 1882-0468/ISSN-L 1882-0468
2012年1号(通号20号) 2012年3月30日発行
編集・発行 国立国会図書館収集書誌部
〒100-8924 東京都千代田区永田町1-10-1
E-mail: (ニュースレター編集担当)
