創刊にあたって

　このたび、『NDL書誌情報ニュースレター』を創刊することになりました。
　書誌情報（書誌データ）とは、ある図書や雑誌について、そのタイトル、著者の名前、大きさなどの特徴を記録し、他のものと区別できるようにする情報のことです。図書館は、図書、雑誌など多くの資料を所蔵しています。そのため、それぞれの資料の書誌データを登録し、資料を利用する手段として目録を作成、公開しています。また、これらのデータの記録方法などのルールを整備して、資料を効率的に探せるようにしているのです。
　『NDL書誌情報ニュースレター』は、電子ニュースレターとして、国立国会図書館（NDL）の書誌データの作成と提供に関するお知らせや話題、適用しているルール類などを報知することを目的としています。特に図書館、関係機関での書誌データや目録の作成、利用にご活用いただければ幸いです。
　これまで広報誌として紙媒体で刊行してきた『全国書誌通信』は、127号（2007年5月刊行）で終刊します。本号でお伝えする『日本全国書誌』の冊子体の終刊に合わせ、ホームページに掲載しているさまざまな情報にアクセスしやすい電子媒体に模様替えします。今後は、書誌情報に関する幅広い話題を取り上げてまいります。ご意見、ご要望があれば、ぜひお寄せください。

中井　万知子
（なかい　まちこ　書誌部）

『雑誌記事索引　科学技術編』の遡及入力について

　国立国会図書館では、冊子目録として刊行した『雑誌記事索引　科学技術編』（注）（1950〜74年、25巻、約145万件）の収録記事を雑誌記事索引のデータベースに追加するため、平成16年から遡及入力を実施しています。『雑誌記事索引　人文社会編』（1948〜74年、27巻、約133万件）は平成9〜11年度にすでに実施済みであり、それに続く事業です。
　作業は冊子目録を入力原稿として、4期に区分して行っています。各期とも、データ入力の後、重複データの削除、必須項目を補う等のデータ整備を経て、NDL-OPAC（国立国会図書館蔵書検索・申込システム）に搭載します。すでに平成18年度までに1・2期が終了し、1965〜74年分の約60万件をNDL-OPACで公開しました。
　平成19年度は、第3期1959〜64年分のデータ整備とNDL-OPAC搭載を行います。『雑誌記事索引　科学技術編』の遡及入力の終了は、平成20年度の予定です。

　（注）1950〜64年（第1〜15巻）は『雑誌記事索引　自然科学編』

（逐次刊行物課索引係）

『日本全国書誌』冊子体の終刊について
―ホームページ版へ一本化―

　国立国会図書館では、これまで冊子体およびホームページ版の二つの形態で『日本全国書誌』を提供してきましたが、平成19年6月26日発行の2007年22号（2631号）をもって冊子体を終刊し、ホームページ版に一本化することとなりましたので、ここにお知らせします。

1.『日本全国書誌』の変遷：冊子体からインターネットへ

　『日本全国書誌』は、国立国会図書館法 （以下「館法」）第7条（注1）に基づき、我が国における全国書誌（National Bibliography）としての役割を果たすため、当館が収集整理した国内刊行出版物および外国刊行日本語出版物の標準的な書誌情報を編集し、広く国の内外に速報するため刊行しているものです。
　当館創立の昭和23年に、前身である『納本月報』の刊行を開始して以来、名称や収録範囲等において変遷を経つつも、今日まで冊子体で刊行を続けてきました。また、平成14年4月からは、当館ホームページ上でホームページ版の掲載を開始し、冊子体とともにインターネットで提供しています（注2）。平成18年、ホームページ版の掲載開始から4年が経過したところで、関係各部においてその刊行形態の見直しを行った結果、冊子体を終刊し、インターネットによる提供に一本化する方針を確認しました。平成19年3月、第166回国会において館法の一部改正法が成立し、刊行終了の方針を実施に移す環境が整いました。
　冊子体を終刊とする大きな理由として、インターネットの普及が挙げられます。ホームページ版の提供を決定した平成13年の日本のインターネット普及率は44.0%でしたが、平成17年には66.8%と大幅に上昇しています（注3）。また、『日本全国書誌』の主な購読者である図書館においても、インターネットの導入が進み、ホームページ版を利用するための情報環境は整ったと考えられます。

2.インターネットと各国の全国書誌

　インターネットの普及に伴い、世界各国の全国書誌の刊行形態にも変化が生じています。2001年に行われた国際図書館連盟（以下「IFLA」）書誌分科会の調査（注4）によれば、「全国書誌の現行のフォーマットは何か」という問いに対して、同年4月時点で全国書誌を作成・提供していると回答のあった52か国のうち、冊子体は39か国、インターネットは22か国、冊子体・インターネットともに提供しているのは12か国でした。このうち複数の国から、冊子体の作成中止を検討中との回答があり、この調査の時点で既にオーストラリア、カナダ、フランス、アメリカ合衆国の国立図書館が、冊子体による提供を中止しインターネットによる提供を行っていると回答しています。また、この調査では「全国書誌のフォーマットは紙媒体からインターネットへと変化しつつあり、この傾向は今後も継続あるいは加速するであろう」との推測も立てられており、事実、4年後の2005年にIFLAがアジア地区を対象にして行った調査（注5）には14の国と地域が回答していますが、2001年の調査時に冊子体を刊行中と回答したアジアの国のうちの3か国が冊子体での発行を取りやめ、インターネットでの提供に切替えています。（表参照）
　このような冊子体からインターネットへの媒体変更には、印刷にかかる時間と手間を削減することにより提供までの時間を短縮することができる、無償で制限のないアクセスが可能であるため、より多くの利用が期待できる、といった利点が背景にあると考えられます。

3.これからの『日本全国書誌』

　『日本全国書誌』ホームページ版は、冊子体より2週間早く当館ホームページ上に掲載されており、より迅速な情報提供を実現しています。また、冊子体が有償頒布で発行部数にも限りがあるのに対し、ホームページ版は無償であり、インターネットが利用できる環境であれば誰でも簡便に利用できるため、より多くの方にご利用いただくことができます。なお、バックナンバーについては、現在でも国立国会図書館インターネット情報選択的蓄積事業（WARP）で2002年27号（2386号）以降の全ての号をご覧になれますが、特定の号を探しづらいという面がありました。冊子体の終刊以降は、当館ホームページ上にバックナンバーのページを新設して掲載する予定です。
　『日本全国書誌』に掲載された書誌データは、単行資料では17日後、逐次刊行資料では52日後にNDL-OPAC（国立国会図書館蔵書検索・申込システム）で検索できるようになります。より詳細な書誌情報を必要とする場合は、NDL-OPACも併せてご利用ください。
　情報環境の整備が着実に進展している今日、日々発展する情報技術を活用した、利便性の高い情報提供を行う必要性が高まっています。今後は、『日本全国書誌』、NDL-OPACなど、当館が提供する代表的な書誌サービス、データベースの改善も視野に入れつつ、書誌データおよびその利用のためのツール類の提供のあり方、電子図書館サービスとの連携について包括的に検討し、より利用者のニーズにあった情報提供の途を模索していきたいと考えています。
　冊子体の『日本全国書誌』は60年近い歴史に幕を下ろすことになりますが、今後は当館が提供する各種書誌データと併せて、ホームページ版をご活用いただきますよう、お願いいたします。

（注1）「館長は、一年を越えない定期間毎に、前期間中に、日本国内で刊行された出版物の目録又は索引の出版を行うものとする」。なお、国立国会図書館法の一部を改正する法律（平成19年法律第10号）によって、同条は「館長は、一年を超えない期間ごとに、前期間中に日本国内で刊行された出版物の目録又は索引を作成し、国民が利用しやすい方法により提供するものとする。」と改正された。施行は平成19年7月1日。

（注2）全国書誌および『日本全国書誌』の歴史や意義については上保佳穂「日本全国書誌のあゆみ」『全国書誌通信』No.118, 2004.6.30, p3〜11を参照。

（注3）総務省「通信利用動向調査」による。

（注4）調査結果はChanges in the National Bibliographies, 1996-2001としてIFLAのサイトに掲載されている。

（注5）調査結果はSurvey on the state of national bibliographies in Asiaとして上記サイト に掲載されている。

(書誌部)

• NCR適用細則　「日本目録規則1987年版改訂3版　第4章　地図資料」地図資料適用細則(平成19年4月〜)[PDF File 397KB]
  NCR第4章地図資料の当館適用細則を新たに掲載しました。一枚ものの地図資料および立体的な地図資料の整理にお役立てください。

• 分類・件名　国立国会図書館件名標目表（NDLSH）2005年度版追録（2007年3月）
  2007年3月に更新した件名標目のリストです。新設した件名標目には「クロスカントリースキー」、「女性専用外来」、「津軽塗」、「パワーハラスメント」などがあります。

• 分類・件名　更新：国立国会図書館分類表（NDLC）
  　「附表第1　国名記号表」、本表のF表（教育）、Y表（児童図書・簡易整理資料・教科書・専門資料室資料）の一部を改正しました。

• 書誌調整連絡会議　平成18年度書誌調整連絡会議記録
  国内の書誌調整および書誌データの標準化を図ることを目的に、関係諸機関と定期的に行っている書誌調整連絡会議の詳細をお知らせします。（平成18年11月30日開催）

　紙媒体の『全国書誌通信』を引き継ぎ、『NDL書誌情報ニュースレター』を創刊しました。

　書誌情報にとって重要な言葉に、書誌調整(Bibliographic Control)および書誌アクセス(Bibliographic Access)があります。 "Control "の "C "に "Access "の "A "、さらに "Newsletter "の "NE "を組みわせると、 "CANE "となります。これがイタリア語で「犬」を意味するため、末永いお付き合いを願う気持ちを込めて、タイトルに胴の長いダックスフントを配しました。

　今後とも末永く、よろしくお願いいたします。（穴熊)