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平成28年度遠隔利用者アンケート結果について―Web NDL Authorities

NDL書誌情報ニュースレター

NDL書誌情報ニュースレター2017年1号(通号40号)

【はじめに】

2016年6月20日から9月23日まで、国立国会図書館の遠隔利用者(来館せずに利用できるサービスの利用者)を対象に、Web NDL Authorities(国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス)に関するアンケートを実施しました。平成26年度に続き、今回が2回目の実施です[1]

Web NDL Authoritiesは、当館が作成・維持管理している典拠データを検索・利用できるサービスです[2]

本アンケートは、Web NDL Authoritiesをより使いやすいものにするため、具体的な利用状況を把握することを目的に実施しました。結果は、以下のとおりです(有効回答数:147件)。

【アンケート結果】

1. 回答者の属性(職業)

回答者の属性の内訳を円グラフで示しています。会社員・公務員が31%、次いで図書館員が22%を占めています。
図1 回答者の属性

平成26年度は、図書館員が半数近くを占めていましたが、今回は、会社員・公務員が最も多く、図書館員、学生が続きました。

2. Web NDL Authoritiesを知ったきっかけ

Web NDL Authoritiesを知ったきっかけを示したグラフです。国立国会図書館のホームページ、NDL-OPACの検索機能の一つとして、人から聞いての順に多く回答がありました。
図2 Web NDL Authoritiesを知ったきっかけ(複数回答可)

「その他」には、「司書課程の授業」や「業務のツールとして(知った)」といった回答がありました。

3. 利用状況

Web NDL Authoritiesの利用目的を示したグラフです。国立国会図書館の典拠データの検索、国立国会図書館の典拠データを使った資料の検索を目的とした利用が多く、それぞれ104件、74件の回答がありました。
図3 利用目的(複数回答可)

Web NDL Authoritiesでよく利用する機能を示したグラフです。件名または著者名によるNDLサーチの検索機能の利用が多く、それぞれ85件、82件の回答がありました。
図4 よく利用する機能(複数回答可)

平成26年度の結果と同様、典拠データの検索や典拠データを使った資料の検索を目的とした利用が多く見られました。具体的には、ある人物の同定識別や著作権情報の確認のために生没年を参照したり、人名の読みを確認したり、普通件名に対応する分類記号(NDC、NDLC)を調べたりする際に典拠データがよく利用されました。そのほか、普通件名の階層関係(上位語、下位語)や関連語を参照・検索する、シソーラスとしての利用も見られました。また、各国の国立図書館等の典拠データを統合して提供しているバーチャル国際典拠ファイル(VIAF)や、Wikipedia日本語版の当該項目のページを参照する[3]等、Web NDL Authoritiesのリンク機能も使われていました(図5参照)。今回の結果から、Web NDL Authoritiesは、図書館の目録作成だけでなく、レファレンスや調査研究にも利用されていることがわかりました。

Web NDL Authoritiesの「川端康成」の典拠情報表示画面を示しています。「関連リンク/出典」欄のリンクをクリックすると、VIAFの各国の「川端康成」の典拠データをまとめた画面に遷移します。また、画面下部の「外部サイトへのリンク」欄にあるWikipediaへのリンクをクリックすると、Wikipedia日本語版の「川端康成」の検索結果一覧画面に遷移します。
図5 「川端康成」の典拠情報表示画面からのリンク(VIAFとWikipedia)[4]

また、典拠情報詳細表示画面の「著者名検索」「件名検索」の各ボタンから、その典拠データの人物や組織等が著者である資料やその人物や組織、物事がテーマとなった資料についての情報(書誌データ)を検索できる機能を利用するという回答が多く見られました[5]。この機能により、国立国会図書館サーチ(NDLサーチ)に収録されている当館の所蔵資料について、もれなく、そして無駄なく検索することができます(図6参照)。

Web NDL Authoritiesの「川端康成」の典拠情報表示画面の右上にある「著者名検索」または「件名検索」ボタンを押すと、それぞれの典拠データを通じたNDLサーチの検索結果一覧画面に遷移します。「著者名検索」では、「川端康成」が著者である資料の検索結果一覧画面に、「件名検索」では、「川端康成」に関する資料の検索結果の一覧画面にそれぞれ遷移します。
図6 「川端康成」の典拠データを使った資料の検索

そのほか、典拠データのダウンロード[6]や、コンピュータ言語SPARQL[7]を使った機械的な検索・取得による利用も見られました。Web NDL Authoritiesでは、ウェブ上で利活用しやすいデータ(Linked Data)として典拠データを提供しており、図書館で利用するだけでなく、さまざまな分野のデータとのリンクや、ウェブアプリケーションとの機械的な連携を実現することもできます。実際に、ウェブサービスやアプリケーションの開発、オープンデータの作成等に典拠データを利用しているという回答もありました。

4. 改善・充実すべき点


図7 改善・充実すべき点(複数回答可)

最も回答数が多かった「検索・操作のしやすさ」では、絞り込み検索等の機能の拡張や、表示画面の見やすさの改善等のご要望が寄せられました。いただいたご意見を参考に、今後も改善を図ります。また、「データの内容の充実度」につきましても、本誌2015年2号(通号33号)でご紹介したような取組みを着実に重ね、より充実した典拠データの提供を目指します。

【おわりに】

今回のアンケートでは、回答者の属性や利用目的から、Web NDL Authoritiesの利用者層の広がりが見られました。Web NDL Authoritiesについて、図書館の目録作成業務だけでなく、調べ物ツールとして、また、まとまったデータ・セットとして、さまざまな場面で利活用の可能性があることを改めて認識することができました。平成26年度のアンケート実施以降、特にウェブ上での利活用促進を目的として、本誌ではWeb NDL Authoritiesの利活用のヒントとなるようなコラムや事例の紹介等を行ってきました[8]。さらに、国際的なデータの連携や利活用の促進を一助となるように、英語版の画面やヘルプページ等を公開しました。今後も日本語、英語ともに、より使いやすい検索、表示機能の提供やヘルプページの内容の充実等を図っていきます。また、Web NDL Authoritiesについて広く皆さまに知っていただけるように、イベントや研修等で直接ご紹介できる機会を増やしていきます。

最後になりますが、アンケートにご回答くださった皆さまに、お礼申し上げます。今後も、Web NDL Authoritiesをさまざまな場面でご活用いただけるよう、より使いやすいシステムによる、より充実した典拠データの提供に取り組んでまいります。

(収集・書誌調整課)

[1] 調査は、ウェブアンケート入力フォームからの回答方法を用いました。同様の方法で実施した平成26年度の遠隔利用者アンケートの結果については、本誌2015年1号(通号32号)をご覧ください。
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2015_1/article_03.html, (参照 2016-12-19).

[2] Web NDL Authoritiesの概要や使い方については、以下のページをご覧ください。
・Web NDL Authoritiesについて
http://id.ndl.go.jp/information/about/, (参照 2016-12-19).
・本誌2014年1号(通号28号)の「コラム:書誌データ利活用(3)―Web NDL Authorities(国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス)」
http://www.ndl.go.jp/jp/library/data/bib_newsletter/2014_1/article_07.html, (参照 2016-12-19).

[3] Wikipedia日本語版へのリンクは、機械的な文字列のマッチングによって生成していますので、Wikipediaの機能により違うキーワードが表示される場合もあります。個人名、家族名、団体名の典拠データの場合は、その名称と同一の文字列が含まれるWikipedia日本語版の検索結果一覧へのリンクが表示されます。なお、当館においてWikipediaの情報の信頼性を保証するものではありません。

[4] 以下の典拠情報表示画面を一部加工しました。
http://id.ndl.go.jp/auth/ndlna/00028570, (参照 2016-12-19).

[5] それぞれのボタンから検索できる典拠データは、次のとおりです。
・著者名検索:個人名、団体名、地名
・件名検索:個人名、家族名、団体名、地名、統一タイトル、普通件名

[6] ダウンロードの方法は、2種類(個別、一括)あります。個別の典拠データについては、詳細情報画面から3種類の形式(RDF/XML、RDF/Turtle、JSON)でそれぞれ取得できます。一括ダウンロードの詳細は、以下のページをご覧ください。
一括ダウンロード用ファイル.
http://id.ndl.go.jp/information/download/, (参照 2016-12-19).

[7] SPARQLは、“SPARQL Protocol and RDF Query Language”の略で、RDF(Resource Description Framework)で記述されたデータの検索や操作を行うためのコンピュータ言語の一種です。
Web NDL AuthoritiesのSPARQLの詳細は下記の仕様書をご覧ください。
Web NDL Authorities SPARQL API仕様書(第1.0版).
http://id.ndl.go.jp/information/wp-content/uploads/2014/03/api-spec.pdf, (参照 2016-12-19).

[8] 本誌2015年1号(通号32号)と2号(通号33号)に、Web NDL Authoritiesが提供している典拠データについて、ウェブでの利用可能性の観点からご紹介したコラムを載せています。
柴田洋子. コラム:書誌データ利活用(6)―Web NDL Authorities解読講座 その1―ウェブでつながる典拠データ.
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2015_1/article_04.html, (参照 2016-12-19).
柴田洋子. コラム:書誌データ利活用(7)―Web NDL Authorities解読講座 その2―いろいろ探せるSPARQL(スパークル).
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2015_2/article_03.html, (参照 2016-12-19).
また、2015年3号(通号34号)では、Web NDL Authoritiesの著者名典拠URIを使ったデータ事例をご紹介しています。
是住久美子. ししょまろはんのLOD(Linked Open Data)に関する取組み―Web NDL Authoritiesの利活用事例紹介.
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2015_3/article_01.html, (参照 2016-12-19).


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NDL書誌情報ニュースレター(年4回刊)

ISSN 1882-0468/ISSN-L 1882-0468
2017年1号(通号40号) 2017年3月28日発行

編集 国立国会図書館収集書誌部
発行 国立国会図書館

〒100-8924 東京都千代田区永田町1-10-1

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