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平成26年度遠隔利用者アンケート結果について―Web NDL Authorities

NDL書誌情報ニュースレター

NDL書誌情報ニュースレター2015年1号(通号32号)

【はじめに】

2014年6月23日から9月26日までの期間、国立国会図書館ホームページを利用されている方を対象に、Web NDL Authoritiesに関する遠隔利用者アンケート[1] を実施しました。

Web NDL Authorities(国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス)は、国立国会図書館が作成・維持管理している典拠データを提供しているサービスです[2]

このアンケートは、利用者のニーズを把握し、一層のサービス改善に役立てるために行ったもので、128名の方からご回答をいただきました。

アンケート結果は以下のとおりです。

【アンケート結果】

問1 ご職業を教えてください。

回答数が127件。「会社員・公務員」が23件、「研究職・教員」が12件、「著述業」が0件、「図書館員」が58件、「出版業・書店業」が3件、「学生」が13件、「その他」が18件でした。

アンケートに回答された方のうち、図書館員が半数近くを占めています。

問2 Web NDL Authoritiesを使う目的は何ですか?(複数回答可)

典拠データの検索や典拠データを使った資料の検索を目的として使われる場合が、多く見られました。また、「その他」の中には、図書館などの機関で書誌や典拠を作成する際に、著者の没年や読みを確認したり、件名付与の参考にしたりする、との回答もありました。

利用率は低かったものの便利なのが、典拠データのファイルをRDF/XML形式またはテキスト形式で一括ダウンロードする機能です[3] 。このファイルには「国立国会図書館件名標目表(NDLSH)」の収録範囲となる普通件名等が含まれていますので、ウェブ上のさまざまなアプリケーションやシステムと連携して、まとまったデータの分析やキーワードの入力・検索支援等にも使えます。またRSS配信による新設件名等のお知らせ機能を利用すれば、新設または更新された件名の情報を自動的に受け取ることができますので、ぜひご活用ください。

なお、Web NDL Authoritiesが提供する典拠データについて、本誌今号の記事「コラム:書誌データ利活用(6)―Web NDL Authorities解読講座その1―ウェブでつながる典拠データ」で詳しくご紹介しています。また、SPARQLを用いた検索機能(API)についても次号で解説する予定です。これらの記事を含め、Web NDL Authoritiesをもっと知りたい方のために、当館ホームページに「国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス(Web NDL Authorities)」のページを設けましたので、ぜひご利用ください。

問3 Web NDL Authoritiesの利用頻度はどれくらいですか?

回答数が127件。「ほぼ毎日」が26件、「週1回以上」が34件、「月1回以上」が34件、「年1回以上」が8件、「今回が初めて」が25件でした。

週1回以上利用しているとの回答が、半数近くを占めています。特に図書館員の利用頻度が高く、業務や研究等のツールとして日常的に使われていることがうかがえます。

問4 問3で「今回が初めて」と回答された方におたずねします。Web NDL Authoritiesはどこでお知りになりましたか?(複数回答可)

回答数が46件。「国立国会図書館ホームページで」が26件、56.5%、「当館が発行するメールマガジンで」が0件、0%、「国立国会図書館ホームページ以外のインターネットサイトで」が6件、13%、「サーチエンジンの検索結果で」が8件、17.4%、「人から聞いて」が9件、19.6%、「その他」が2件、4.3%でした。

問5 Web NDL Authoritiesで典拠データを検索された後に、どのような機能を使用されていますか?(複数回答可)

回答数が118件。「著者名検索でNDLサーチを検索する」が75件、63.6%、「件名検索でNDLサーチを検索する」が67件、56.8%、「典拠データのグラフィカル表示を見る」が17件、14.4%、「Wikipediaで検索を行う」が21件、17.8%、「VIAF(バーチャル国際典拠ファイル)で他機関の典拠レコードを確認する」が19件、16.1%、「その他」が15件、12.7%でした。

検索した典拠データから、「著者名検索」「件名検索」機能を使って、効率的に資料の検索をされる方が多いことがわかりました。この機能では、Web NDL Authoritiesの典拠データにリンクした書誌データを国立国会図書館サーチを介して検索することができます[4]

また、同義語や上位語、下位語、関連語といった関連する語を、書誌や典拠データ作成の際に参考にしている、という声もありました。「グラフィカル表示」画面では、これらの語の関係が図を用いて視覚的に表示されます[5]

ほかにも、VIAF(Virtual International Authority File; バーチャル国際典拠ファイル)[6] への関連リンクを使って、Web NDL AuthoritiesがVIAFの窓口としても利用されていることがうかがえます。

問6 Web NDL Authoritiesについて、全般的な満足度を教えてください。

回答数が125件。「満足」が32件、「どちらかといえば満足」が75件、「どちらかといえば不満足」が13件、「不満足」が5件でした。

「満足」「どちらかといえば満足」が合計で約85%を占めています。

個人名の読みの参照、外国人の表記の確認や件名の付与作業などに大変役立っている、という声もありました。

問7 Web NDL Authoritiesにおいて、特に改善・充実すべき点を教えてください。(複数回答可)

回答数が117件。「データ件数」が51件、43.6%、「内容の充実度」が59件、50.4%、「操作のしやすさ」が28件、23.9%、「データのダウンロード機能」が17件、14.5%、「レスポンスタイム」が12件、10.3%、「その他」が17件、14.5%でした。

データ件数の増加と内容の充実に対するご要望が、最も多くなっています。それ以外にも、検索結果の絞り込み機能の向上など、操作性や検索機能に対するご意見を複数いただきました。

また、当館の件名作業マニュアル「国立国会図書館件名作業指針」(インターネット資料収集保存事業(WARP))と「国立国会図書館件名標目表 細目一覧」(インターネット資料収集保存事業(WARP))を参照したい、とのご要望も寄せられましたので、さっそく「Web NDL Authoritiesについて」のページにリンクを掲載しました。ぜひご参照ください。

【おわりに】

今回のアンケートでは、Web NDL Authoritiesが提供する典拠データの内容とシステムの使いやすさの両面で、改善のご要望やご感想を多数いただきました。「サービスの継続を望みます」「典拠データのさらなる充実を期待しています」との声もあり、Web NDL Authoritiesに寄せられる期待の大きさがうかがえます。

当館が作成・維持管理している典拠データは、文献的根拠、公刊情報に基づいています。今後も信頼される典拠データを、より使いやすいシステムで提供していけるよう、取組みを続けてまいります[7]

ご要望やお気づきの点などございましたら、お問い合わせフォームからお知らせください。

資料の検索や典拠データ活用の一助として、今後ともWeb NDL Authoritiesをよろしくお願いいたします。

最後に、アンケートにご回答いただいた方々に感謝申し上げます。

(収集・書誌調整課)

[1] Web NDL Authorities以外の平成26年度遠隔利用者アンケートの結果も、ホームページからご覧いただけます。
http://www.ndl.go.jp/jp/aboutus/enquete/enquete2014_01.html,(参照 2015-02-10).

[2] Web NDL Authoritiesの概要や使い方については、以下のページをご覧ください。
・Web NDL Authoritiesについて
http://id.ndl.go.jp/information/about/,(参照 2015-02-10).
・本誌2014年1号(通号28号)の「コラム:書誌データ利活用(3)―Web NDL Authorities(国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス)」
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2014_1/article_07.html,(参照 2015-02-10).

[3] 「国立国会図書館件名標目表(NDLSH)」の収録範囲となる普通件名および一部の固有名件名と細目について、日次更新されたデータをダウンロードできます。詳しくは「一括ダウンロード用ファイル」のページをご覧ください。

[4] 「著者名検索」「件名検索」機能では、当該典拠データのIDが含まれる書誌データを、「国立国会図書館サーチ」で検索して一覧画面を表示します。そのため、「国立国会図書館サーチ」で典拠データの標目形と同じ文字列を入力して検索した場合とは、検索結果が異なります。

[5] 典拠データに上位語・下位語・関連語が含まれている場合は、詳細情報画面で「グラフィカル表示」のタブに切り替えることで、語彙同士の関係を視覚的に表示することができます。

[6] VIAFは、各国の国立図書館等から典拠データの提供を受けて、個人、団体といった同一の実体に対する典拠レコードを同定し、相互にリンクさせるシステムです。Web NDL Authoritiesの名称典拠レコードもVIAFの典拠レコードへリンクされており、Web NDL Authoritiesで検索した後に、VIAFを通して他機関の典拠レコードの確認までを容易に行うことができます。
VIAFについては、本誌2014年3号(通号30号)「ひろがる、つながる書誌情報 ―「NDL書誌情報ニュースレター」から見たこれまでとこれから」でもご紹介しています。

[7] 当館では、典拠データを提供するシステムとともに、作成する典拠データそのものも拡充していく取組みを行っています。典拠データ拡充の取組みについては、本誌2013年2号(通号25号)の「『国立国会図書館の書誌データ作成・提供の新展開(2013)』について」の第4項「典拠等の拡充」をご覧ください。


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NDL書誌情報ニュースレター(年4回刊)

ISSN 1882-0468/ISSN-L 1882-0468
2015年1号(通号32号) 2015年3月26日発行

編集・発行 国立国会図書館収集書誌部

〒100-8924 東京都千代田区永田町1-10-1

メールアドレス:bib-newsアットマークエヌディーエルピリオドジーオーピリオドジェーピー(ニュースレター編集担当)