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ひろがる、つながる書誌情報 ―「NDL書誌情報ニュースレター」から見たこれまでとこれから

NDL書誌情報ニュースレター2014年3号(通号30号)

はじめに

こんにちワン、本誌広報担当犬の「CANE(カーネ)」です[1]。おかげさまで今号で30号、2007年に創刊されてから7年ちょっと経ちました。短いながらもこの脚で、一号一号皆さんに一生懸命お届けする中で、書誌データ作成・提供に関する国立国会図書館の取組みがひろがり、その成果がウェブの世界とつながってきたのを感じています。今回は、「全国書誌」「典拠データ」「国際動向(OCLC)」の3つのテーマについて、今までの本誌の記事を振り返りながら、当館の「ひろがる、つながる」取組みと関連する世界の動きをご紹介したいと思います。30号刊行記念ということで、ぼくの胴に負けないくらい長い記事ですが、どうぞお付き合いください。

1. ひろがる全国書誌の利活用の可能性

前号でご紹介したとおり、2014年4月から「全国書誌データ提供」のページを公開し、全国書誌のさまざまな利用方法をご案内しています。本誌では折にふれ、おしらせやコラム等で全国書誌について紹介してきました。そこで、本誌創刊以降、当館における全国書誌提供の取組みがどのようにひろがってきたか、その変遷をたどってみましょう。

ホームページ版による提供への一本化

遡ると、記念すべき本誌初の動向記事が、2007年の創刊準備号(通号0号)「『日本全国書誌』の冊子体の終刊について」でした[2]。国内の図書館におけるウェブ環境の整備状況や諸外国の動向をふまえ、全国書誌の提供方法を、冊子体(印刷物)とホームページ版の2種類から、ホームページ版による提供に一本化する方針が決まりました。これにより、冊子体の印刷等にかかっていた時間が削減され、提供までの時間を短縮できる、購読していなくても誰でも無償で利用できるようになるといった効果が期待されました。この方針と歩調を合わせ、書誌情報の作成や提供に関する広報媒体としての本誌もリニューアルし、冊子体の『全国書誌通信』に代わって、ホームページ版の「NDL書誌情報ニュースレター」を創刊しました。

NDL-OPACによる「全国書誌提供サービス」

全国書誌ホームページ版は、冊子体の排列・表示形式をそのままウェブページとして再現したもので、一覧性には優れていましたが、検索機能は十分とはいえませんでした。そこで2012年1月に登場したのが、国立国会図書館蔵書検索・申込システム(NDL-OPAC)を用いた「書誌情報提供サービス」(2012年12月に「全国書誌提供サービス」に改称)でした[3]。資料の区分(「図書」「非図書」「逐次刊行物」「全て」)を選択し、日付を指定すると、その日に当館で作成が完了した書誌データを一覧でき、さらに、MARC形式や記号区切りのテキスト形式、引用形式等でのダウンロードもできるようになりました。これにより、図書館システムに当館の書誌データを取り込んで利用したり、選書リスト等を作成したりすることができるようになりました。

さらに、利用できるデータの種類も増えました。2012年12月に、従来の全国書誌データだけでなく、新着書誌情報(作成中の書誌情報)も、NDL-OPACで日付による一覧表示とダウンロードができるようになりました。これは、迅速な書誌データの提供の実現に向けた大きな一歩でした。

NDLサーチで使える全国書誌データあれこれ

2013年1月からは、国立国会図書館サーチ(NDLサーチ)からRSS形式で全国書誌データを入手できるようになりました。2014年3月には、APIによる提供も始まり、利用できるデータ形式がさらに増えました。同じく2014年3月から提供を開始した全国書誌(電子書籍・電子雑誌編)は、TSV形式のテキストファイルも利用できます[4]。これにより、更新情報を自動的に取得し、各機関のシステムで直接データを取り込めるようになりました。

NDL-OPACからのダウンロードも含め、全国書誌の入手方法やデータ形式を用途に応じて選べるようになりました。それぞれの詳しい利用方法については、「全国書誌データ提供」のページをご覧ください。

ひろがる利活用の可能性

全国書誌の提供については、国立国会図書館法第7条の中で「国民が利用しやすい方法により提供するものとする。」と定められています。「国民が利用しやすい方法」は、情報技術や環境の進展に伴い変化します。その変化に応じた利用しやすい方法で全国書誌を提供できるよう、当館では日々努力を続けています。また、全国書誌の利活用促進にも力を注いでおり、「どのようなデータがどのように利用できるか」について、説明会の開催や本誌コラムでの連載などによって広報を行い、少しでも利活用の可能性をひろげていければと考えています[5]

2. ひろがる、つながる典拠

当館では、書誌データのほかに、典拠データを作成しています。典拠データとは、著者名やテーマ(主題)等の、資料を検索する手がかりとなる言葉について「著者標目」や「件名標目」といった統制された形の「標目」を作り、他の表記、同義語等の情報をまとめて記録したものです[6]。典拠データのおかげで、同じ人物や同じテーマの資料をまとめて検索したり、同じ名称で異なるものを指す場合は、区別して検索したりできるのです。

ここからは、書誌データの作成や品質の維持に欠かせないこの「典拠データ」について、公開までの道のりと拡充の取組みをご案内します。

国立国会図書館件名標目表(NDLSH)の改訂~典拠をつなげる

本誌の創刊当時(2007年)、公開していた典拠データは、普通件名と一部の名称典拠を収録した国立国会図書館件名標目表(NDLSH)だけでした[7]

まだ書誌情報がカード目録で提供されていた時代、NDLSHは1964年から1991年まで冊子体で刊行されていました。インターネットが普及したことから、ネットワーク環境に対応した主題アクセスのさまざまな仕組みを実現するため、NDLSHの改訂に着手しました。

2004年から2006年にかけて大幅な改訂を行い[8]、あわせて2005年からホームページでPDFファイルによる全件提供を始めました。

この改訂では、「をも見よ」参照(相互参照)を導入して、上位語、下位語、関連語といった件名標目同士の関係性を記録し、NDLSHの階層的な関連付け(シソーラス化)を行いました。このシソーラス化により典拠データ同士がつながり、検索の際により的確な件名標目を選択できるようになったのです。また、件名標目の積極的な新設や参照語の拡充等により、利用者が思いついた言葉で検索しやすくなるように語彙を増やしました。そして、米国議会図書館件名標目表(LCSH)の対応する件名へのリンクの追加や日本十進分類法(NDC)新訂9版の分類記号の付与を行うなど、NDLSHの汎用性を高めて、メタデータの主題検索用語としても広く使われることを目指しました。

また、当館の件名作業マニュアルである「国立国会図書館件名作業指針(2013年7月現在)」(PDF: 745KB)(インターネット資料収集保存事業(WARP))もホームページで公開しています。

Web NDLSHの公開~ウェブの世界へひろがる

ネットワーク環境の発展とともに、利用者ニーズもどんどん多様化していきます。NDLSHに対しては、セマンティック・ウェブ[9]に対応した典拠データの提供を求める声が多く寄せられるようになってきました。こうしたご要望を受け、2010年6月に、ウェブ版の国立国会図書館件名標目表(Web NDLSH)を公開しました[10]

Web NDLSHでは、件名標目の検索や参照以外にも、個々の典拠データに個別のURIを付与したことで外部からURIを用いた参照が可能になり、外部システムとの連携が実現できるようになりました。また、ダウンロード機能とセマンティック・ウェブに対応した多様な形式によるデータを持つことで、ウェブでの活用に適した提供を目指しました。

Web NDL Authoritiesの公開~よりひろがる、つながる典拠へ

普通件名だけでなく名称典拠も同様の形式で公開してほしいという声もあり、典拠の提供と利活用をひろげるための取組みは、さらに続きます。Web NDLSHに名称典拠データを追加して機能を拡張した「国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス」(Web NDL Authorities)を構築し、まず2011年7月、開発版を公開しました[11]

Web NDL Authoritiesの特徴は、なんといってもこれまでの普通件名に加えて、新たに名称典拠(個人名・家族名・団体名・地名・統一タイトル)のデータが収録されたことです。これにより、当館が作成する膨大な数の典拠データが、一元的にウェブで提供されることになったのです。その他にも、検索機能や個別URIの付与、ダウンロード機能等、Web NDLSHから引き継いだ機能をより発展させて、ウェブ上のさまざまなアプリケーションやシステムと連携できるようになりました。

2012年1月の本格公開に伴い[12]、さらに検索機能の改善や収録データの自動更新、新設NDLSHのRSS配信といった機能の拡張を行いました。Web NDL Authoritiesを介してNDLサーチを検索することで、精度の高い著者名検索や件名検索を実現しています[13]

なお、このWeb NDL Authoritiesでは、Web NDLSHで提供していた件名標目及び細目の一括ダウンロードが可能になりました。そのため、ホームページ上でPDFファイルにより公開していた従来の『国立国会図書館件名標目表』は、提供を終了しました。

ウェブ上での検索が主となった現在では、データがリンクでつながることが重要になってきます。以前はNDL-OPACという1つのシステム内の検索でしか活用できなかった当館の典拠データも、データ間をリンクでつなげる裏方的な仕組みから、外部システムとの連携や次にご紹介するVIAFによって広く利活用されるようになってきました[14]。そこで当館では、典拠データを提供するシステムのみならず、作成する典拠データそのものも拡充していく取組みを行っています[15]

現在、Web NDL Authoritiesで提供している典拠データは約116万件に及びます(2014年8月現在)。より多くの皆さまにご利用いただけるよう、さらにひろがる、つながる典拠を目指して努力を続けていきます。

3. 世界とつながる(OCLCとの連携)

最後に、世界最大の図書館サービス組織OCLC(Online Computer Library Center, Inc.)が運営する2種類のサービス、WorldCatバーチャル国際典拠ファイル(Virtual International Authority File; VIAF)について、その動向と当館とのつながりをご紹介します。

WorldCatとつながる

OCLCは、1967年米国オハイオ州に設立された世界最大の図書館サービス組織で、現在、170の国・地域から72,000以上の機関が参加しています。参加館の書誌データは、OCLCが維持管理する巨大な書誌データベースWorldCatを通じて、世界中に提供されています。WorldCatでは、世界各国の図書館が所蔵するさまざまな資料の書誌データを検索できるだけでなく、その資料がどこの図書館で入手できるかを知ることもできます。また、参加館にとっては、他機関が作成した書誌データを利用することで、目録作成作業の効率化が図れる便利なツールでもあります。

当館は、2010年3月にOCLCと連携し、WorldCatを通じて当館が作成した単行資料の全国書誌データ(JAPAN/MARC(M))を国際的に提供することに合意しました。同年6月にOCLCへのデータ提供を開始し、11月から当館が作成した書誌データ約400万件がWorldCatで利用できるようになりました[16]。その後も定期的に提供を続け、書誌データの規模を拡大するとともに、その提供範囲もひろげていきました。2013年7月からは逐次刊行資料の全国書誌データ(JAPAN/MARC(S))約15万件、12月には雑誌記事索引データ約1,000万件の提供をそれぞれ開始しました[17]

当館が提供した書誌データを利用することで、世界中の参加館が効率的に自館の日本語資料の目録を作成することができるようになりました[18]

日本語資料の書誌データを世界中の人により多く検索・発見してもらうということは、日本語資料そのものの存在を知り、アクセスしてもらうチャンスが増えることにつながります。書誌データの国際的な標準化を図るため、2012年1月からMARC21とUnicodeを採用したことも、世界の書誌データとつながる大きな一歩となりました[19]。今後も、WorldCatのような国際的なデータベースとの連携により、ウェブ上でより多くの日本語資料の書誌データの「見える化」を目指します。

VIAFとつながる

VIAFは、各国の国立図書館等から典拠データの提供を受けて、個人、団体といった同一の実体に対する典拠レコードを同定し、相互にリンクさせるシステムです。同じ実体を表わす典拠レコードでも、作成機関によって用いる言語や文字、形式はさまざまです。たとえば、「夏目漱石」の典拠レコードの場合、日本語では「夏目, 漱石, 1867-1916」ですが、英語では「Natsume, Sōseki, 1867-1916」、ロシア語では「Нацумэ, Сосэки, 1867-1916」と表記されます(図 1参照)。VIAFでは、各機関の「夏目漱石」の典拠レコードをどれかひとつの代表的な形に統合するのではなく、図 1のように各言語の典拠レコードの標目形を維持しつつ、ひとかたまりの「夏目漱石」のレコードとして提供しています。これにより、世界中の誰にとっても使いやすい形で、典拠コントロールの成果を共有することができます。


図1 VIAFの典拠レコード表示画面例(夏目漱石)

2012年10月から、当館の名称典拠データ(個人名・家族名・団体名・地名・統一タイトル)もVIAFで利用できるようになり、書誌データと同様、典拠データも世界とつながり始めました。これを契機に、本誌でも3回にわたりVIAFへの参加に関する連載記事をお届けしています[20]。VIAFの概要や当館が参加した経緯については連載第1回目、VIAFの使い方については連載第2回目を、それぞれご覧ください。

VIAFへの参加は、典拠データの提供だけではありません。当館は現在、VIAFの評議会のメンバーとして年次の評議会会議へ出席しています。会議では典拠データに関する当館の取組みを発表するなど積極的に関わり、メンバー間の人と人とのつながりもひろげています[21]。また、連載第3回目でOCLCのVIAF担当者と協力して作成中とお知らせした日本語版インターフェイスも、2013年7月に公開されました(図 2)[22]


図2 VIAFの詳細表示画面例(英語版と日本語版)

また、2013年の評議会会議報告でも少しご紹介しましたが、現在、OCLCでは、WorldCatの多言語の書誌データを活用し、さまざまな言語に翻訳されている作品のグルーピングの精度を向上させる取組みが行われています。この取組みの詳細は、次号でご紹介する予定です。

VIAFは、典拠データの検索ツールにとどまらず、データ間の関係性(たとえば原作と翻訳書)をセマンティック・ウェブの世界で共有できるような形でも提供しています。また、VIAFの典拠データをウェブ上の他のデータやサービスと連携させることで、新たなサービスやシステムにつながります。

こうした国際的な書誌データ・典拠データの流通や利活用促進の取組みに当館も積極的に関わっていくことで、書誌データ・典拠データのグローバルなつながりを今後もひろげていくことを目指しています。

おわりに

30号分の当館の書誌データ作成・提供に関する「ひろがる、つながる」取組みをご紹介しましたが、これから当館がどんなことを目指しているのか、もっと知りたくなりませんか?そんな方には、本誌2013年2号(通号25号)の「国立国会図書館の書誌データ作成・提供の新展開(2013)」の記事がおすすめなんだワン[23]

これからも国内外のさまざまな書誌情報の「今」を、よりたくさんの方々にわかりやすくお届けできるよう、ぼくも広報活動をがんばりたいと思います。どうぞ末永く「NDL書誌情報ニュースレター」をよろしくお願いいたします。

(収集・書誌調整課 書誌調整係)

[1]ぼくの名前の由来は、創刊準備号に載っています。
http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_3507126_po_2007_0.pdf?contentNo=1#page=8, (参照 2014-8-8)

[2]全国書誌の概要やホームページ版への一本化までの歩みは、下記の文献で詳しく説明されています。
中井万知子. 日本の全国書誌サービス―その歩みと展望. 情報管理. 2007, 50(4), p.193-200,
http://dx.doi.org/10.1241/johokanri.50.193,(参照2014-8-8).

[3]2012年1月からの「書誌情報提供サービス」の開始に伴い、ホームページ版の『日本全国書誌』は2011年43号をもって終刊となりました。本誌2011年4号(通号19号)でお知らせしています。
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2011_4/article_01.html, (参照2014-8-8)

[4]電子書籍・電子雑誌以外の全国書誌については、NDL-OPACから記号区切り形式でダウンロードすることができます。

[5]全国書誌データの利活用に関するコラムは、本誌2013年3号(通号26号)、同年4号(通号27号)および2014年2号(通号29号)に掲載されています。
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2013_3/article_08.html,(参照2014-8-8).
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2013_4/article_09.html,(参照2014-8-8).
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2014_2/article_02.html,(参照2014-8-8).
また、2013年11月に開催した「書誌データ利活用説明会」については、2013年4号(通号27号)で報告しています。今年度の開催報告については、本号に掲載しています。
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2013_4/article_01.html,(参照2014-8-8).
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2014_3/article_05.html,(参照2014-9-26).

[6]典拠、著者標目、件名標目といった用語の説明は、以下で詳しくご紹介しています。
・国立国会図書館. “書誌データの基本方針と書誌調整. What’s 書誌調整”.
http://www.ndl.go.jp/jp/data/basic_policy/article/index.html,(参照2014-8-8).
・本誌2009年2号(通号9号)~2009年4号(通号11号)の「コラム 書誌データ探検 件名(1)~(3)」
http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_3507135_po_2009_2.pdf?contentNo=1#page=14,(参照2014-8-8).
http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_3507136_po_2009_3.pdf?contentNo=1#page=19,(参照2014-8-8).
http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_3507137_po_2009_4.pdf?contentNo=1#page=14,(参照2014-8-8).

[7]国立国会図書館件名標目表(NDLSH)は、当館の目録に適用している件名標目のうち、普通件名、細目、一部の固有名件名(言語名、動植物名等)を収録したものです。

[8]動向:国立国会図書館件名標目表(NDLSH)の改訂終了と2006年度版の掲載について. NDL書誌情報ニュースレター. 2007年1号(通号1号),
http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_3507127_po_2007_1.pdf?contentNo=1#page=4,(参照2014-8-8).

[9]「セマンティック・ウェブ」とは、ウェブ上の情報資源に意味の明確なデータを付与し、機械的な意味処理を目指す次世代ウェブの構想です。

[10]Web NDLSHの提供開始については、本誌2010年2号(通号13号)でお知らせしています。
http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_3050797_po_2010_2.pdf?contentNo=1#page=9,(参照2014-8-8).

[11]「Web NDL Authorities開発版」は、本誌2011年2号(通号17号)で詳しくご紹介しています。
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2011_2/article_02.html,(参照2014-8-8).

[12]Web NDL Authoritiesの本格公開とNDLSHの提供方法の変更について、本誌2011年4号(通号19号)でお知らせしています。
・おしらせ:「国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス(Web NDL Authorities)」を本格的に公開します.
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2011_4/article_06.html,(参照2014-8-8).
・おしらせ:国立国会図書館件名標目表(NDLSH)の提供方法が変わります.
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2011_4/article_07.html,(参照2014-8-8).

[13]Web NDL Authoritiesについては、本誌2014年1号(通号28号)で詳しくご紹介しています。
・コラム:書誌データ利活用(3) ―Web NDL Authorities(国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス),
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2014_1/article_07.html, (参照2014-8-8).

[14]Web NDL Authoritiesと典拠データを用いた活用事例に関しては、本誌2013年3号(通号26号)でご紹介しています。
・英国図書館におけるNDLSH付与作業とWeb NDL Authoritiesの活用.
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2013_3/article_03.html,(参照2014-8-8).
・有安香子. Web NDL Authoritiesの典拠データを用いた番組情報ネットワークアプリケーションの試作.
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2013_3/article_02.html,(参照2014-8-8).

[15]拡充を実施した典拠データについては、以下の本誌でお知らせしています。また、典拠データ拡充の取組みについては[23]の「国立国会図書館の書誌データ作成・提供の新展開(2013)」をご覧ください。
・おしらせ:外国刊行図書の日本人著者について典拠リンクを開始しました. NDL書誌情報ニュースレター. 2012年3号(通号22号),
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2012_3/article_04.html,(参照2014-8-8).
・おしらせ:録音・映像資料(クラシック音楽)の著者標目の採用数を拡大しました. NDL書誌情報ニュースレター. 2013年4号(通号27号),
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2013_4/article_08.html,(参照2014-8-8).
・地図資料へのNDLSH付与開始 ―主題情報の拡充. NDL書誌情報ニュースレター. 2014年1号(通号28号),
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2014_1/article_02.html,(参照2014-8-8).

[16]OCLC を通じたJAPAN/MARC の利用提供開始については、本誌2010年4号(通号15号)でお知らせしています。
http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_3050799_po_2010_4.pdf?contentNo=1#page=14,(参照2014-8-8).

[17]これらの提供開始についても、本誌の2013年3号(通号26号)、 2014年1号(通号28号)でそれぞれお知らせしています。
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2013_3/article_05.html,(参照2014-8-8).
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2014_1/article_04.html,(参照2014-8-8).

[18]日本語資料の書誌データをOCLCへ提供している機関は複数あります。そのため、WorldCatで見つけた日本語資料の書誌データでも、当館が作成したものではない場合があります。

[19]これによる書誌データのプロダクト提供サービスの変更点は、2010年1号(通号12号)でお知らせしました。
http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_1166400_po_2010_1.pdf?contentNo=1#page=2,(参照2014-8-8).

[20]連載記事「典拠の国際流通―バーチャル国際典拠ファイル(VIAF)への参加」は、本誌2012年4号(通号23号)から2013年2号(通号25号)までの3号に掲載されています。
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2012_4/article_02.html,(参照2014-8-8).
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2013_1/article_05.html,(参照2014-8-8).
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2013_2/article_04.html,(参照2014-8-8).

[21]昨年度の評議会については、本誌2013年4号(通号27号)でご報告しています。今年8月にフランスのリヨンで開催された評議会の様子については、次号でご報告する予定です。
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2013_4/article_03.html,(参照2014-8-8).

[22]各言語版についてはブラウザの設定で変更することができます。

[23]このなかで、今回ご紹介したトピックに特に関係がある項目は、第4項「典拠等の拡充」、第5項「全国書誌の提供」、第6項「書誌データの開放性」、第7項「関係機関との連携」です。


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NDL書誌情報ニュースレター(年4回刊)

ISSN 1882-0468/ISSN-L 1882-0468
2014年3号(通号30号) 2014年9月26日発行

編集・発行 国立国会図書館収集書誌部

〒100-8924 東京都千代田区永田町1-10-1

メールアドレス:bib-newsアットマークエヌディーエルピリオドジーオーピリオドジェーピー(ニュースレター編集担当)