今回の調査では、国内の図書館・関係機関約4600機関を調査対象とし、約3000機関から回答を得ました。回答機関の館種内訳は、都道府県立・政令指定都市立図書館（4.3%）、各分館（室）を含む市区町村立図書館（56.4%）、短大・高専を含む大学図書館（26.6%）、専門図書館（6.7%）、議会図書室（1.5%）、その他（4.5%）でした。

1. 当館ホームページを利用されていますか？
2. NDL-OPACを利用されていますか？
3. 日本全国書誌、JAPAN/MARC、J-BISCを利用されていますか？
4. 図書館間貸出し、郵送複写、レファレンス・サービスを利用されていますか？

1. 全般的な利用満足度はいかがですか？
2. 各サービス内容の満足度はいかがですか？改善を希望するサービスはどれですか？

　利用頻度は図17に示すように、週に1回以上利用している機関は5割を超えています。また、利用経験のあるコンテンツについて、上位10位以上を示したものが図18です。利用の最も多いコンテンツは「NDL-OPAC」97%であり、当館ホームページ利用機関のほとんどは、NDL-OPACの利用を目的としているといえるでしょう。2〜5位は、当館の各種利用案内が占めており、6位が主題情報レファレンスツールである「テーマ別調べ方案内」でしたが、利用機関は2割にすぎませんでした。

　ホームページの構成（アクセスのしやすさ）やレイアウト（見やすさ）、情報量について使い易さを五段階で尋ねた質問では、いずれも7割以上の機関が満足していました。不満との回答が一番多かったのは「目的の情報までのアクセスのしやすさ」であり、ホームページの構成については改善の余地があるといえるでしょう。

　ホームページ上のNDL-OPACを「頻繁に利用している」と回答した機関は3割あり、「たまに利用している」と合わせると利用経験のある機関は8割に達しました。館種別の内訳は図19のとおりです。

　NDL-OPACの利用のうち、来館利用者の認知度の少なかった「雑誌記事索引の検索」は、5割の機関が利用していました。図書館・関係機関ではある程度活用されていますが、「一般資料の検索」9割弱と比較すると利用が少ないともいえます。また、NDL-OPACの利用目的は、9割が「所蔵調査」、5割が「レファレンス」、2割強が「書誌情報の作成」でした。

　日本全国書誌は、納本制度に基づき当館が収集した出版物について、標準的な書誌情報を内外に提供するための刊行物です。平成14年4月からは、当館ホームページ上で最新4号分を公開しています。日本全国書誌の利用について尋ねた質問では、8%が「ホームページ上で利用」、5%が「冊子体を利用」、70%は「利用していない」、17%は「存在を知らない」でした。この館種別内訳は、図20のとおりです。

　また、当館では、日本全国書誌の書誌データを標準的フォーマットにより提供するため、JAPAN/MARC（CD-R）とJ-BISC（光ディスク版）を作成しています。これらは、4割弱の機関に利用されています。図21は、その館種別内訳です。

　これらの利用目的は、日本全国書誌が「選書」5割、「レファレンス」4割、「書誌情報の作成」3割であるのに対し、JAPAN/MARCとJ-BISC は、「所蔵調査」「書誌情報の作成」が6割、「レファレンス」は4割でした。NDL-OPACの利用傾向とも異なっており、利用の仕方には各々の特徴が見られました。利用機関のうち「役立つ」「まあまあ役立つ」と回答したのは9割に近かったので、利用満足度は高いといえます。しかし、日本全国書誌については、利用機関が少ないため利用拡大を図ることが課題となっています。

　利用経験があると回答した機関は、図書館間貸出しで6割、郵送複写で5割、レファレンス・サービスで4割でした。館種別の利用頻度について示したのが図 22〜24です。貸出しとレファレンスは、都道府県立・政令指定都市立図書館の利用頻度が高く、郵送複写は大学図書館の利用頻度が高くなっています。また、週1回以上利用している機関は、図書館間貸出しと郵送複写で1割、レファレンスは1%にすぎず、多くの機関は、いずれのサービスも「年に数回程度」の利用でした。