中性紙使用率調査
| 実施 | 報告書等 |
| 第19回（2007年） |
「民間出版物の中性紙使用率95％に−第19回新刊資料中性紙使用率調査結果報告」（『国立国会図書館月報』No.568 2008年7月 P20〜26） |
| 第18回（2005年） |
「中性紙使用の定着化を確認−第18回新刊資料中性紙使用率調査結果報告−」（『国立国会図書館月報』No.542 2006年5月 P26〜31） |
| 第17回（2003年） |
中性紙使用率が九割に！−第17回新館資料pH調査結果報告−」（『国立国会図書館月報』 No.519 2004年6月 P14〜19） |
| 第16回（2001年） |
官庁出版物の中性紙使用率が八割を突破！−第16回新館資料pH調査結果報告−」（『国立国会図書館月報』 No.493 2002年4月 P18〜23） |
| 第15回（2000年） |
「官庁刊行物の中性紙使用率七割に−第15回新刊資料pH調査結果報告−」 （『国立国会図書館月報』No.480 2001年3月 P14〜18） |
| 第14回（1999年） |
「資料を永く遺すため中性紙での出版を−第14回新刊資料pH調査結果報告−」（『国立国会図書館月報』No.467 2000年2月 P8〜12） |
| 第13回（1998年） |
「官庁刊行物にも中性紙の更なる使用を−第13回新刊資料pH調査結果報告−」（『国立国会図書館月報』No.456 1999年3月 P32〜34） |
| 第12回（1997年） |
「官庁刊行物の中性紙使用率も上げ潮−第12回新刊資料pH調査結果報告−」（『国立国会図書館月報』No.444 1998年3月 P9〜11） |
| 第11回（1996年） |
「『中性紙使用』は官庁･地方自治体刊行物が課題−第11回新刊図書pH値測定結果報告−」（『国立国会図書館月報』No.432 1997年3月 P7〜10） |
| 第10回（1995年） |
「10年越しの「カミだのみ」＝新刊図書のpH値測定結果報告＝」（『国立国会図書館月報』No.420 1996年3月 P10〜15） |
| 第9回（1994年） |
「選ぶなら中性紙、残すなら中性紙！新刊図書のpH値測定結果報告（第9回）」（『国立国会図書館月報』No.407 1995年2月 P22〜23） |
| 第8回（1993年） |
「中性紙図書の普及率は「民高官低」？−新刊図書のpH値測定結果報告（第8回）−」（『国立国会図書館月報』No.395 1994年2月 P18〜19） |
| 第7回（1992年） |
「中性紙の普及を目指して−新刊図書のpH値測定結果報告（第7回）−」（『国立国会図書館月報』No.388 1993年7月 P20〜21） |
| 第6回（1991年） |
「中性紙図書比率、約七割で変わらず−新刊図書のpH値測定結果報告（第6回）−」（『国立国会図書館月報』No.369 1991年12月 P16〜17） |
| 第5回（1990年） |
「中性紙図書、7割に−新刊図書のpH値測定結果報告（第5回）−」（『国立国会図書館月報』No.357 1990年12月 P16〜17） |
| 第4回（1989年） |
「受入新刊図書のpH値調査結果について−第4回−」（『国立国会図書館月報』No.345 1989年12月 P16〜17） |
| 第3回（1988年） |
「受入新刊図書のpH値調査結果について−第3回−」（『国立国会図書館月報』No.332 1988年11月 P20〜21） |
| 第2回（1987年） |
「受入新刊図書のpH値調査結果について−第2回−」（『国立国会図書館月報』No.320 1987年11月 P26〜27） |
| 第1回（1986年） |
「受入新刊図書のpH値調査結果について」（『国立国会図書館月報』No.307 1986年10月 P12〜13） |
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